Pythonのバグトラッカーに、「Avoid master/slave terminology」という要望が寄せられている。これは「多様性のため」に奴隷制度を連想させる「master」「slave」という単語を削除するほうが好ましいという提案だ（Slashdot、Motherboard、Register）。

そもそも「master」という単語は非常に多くの場所で使われており、たとえばバージョン管理システムGitでは「masterブランチ」という概念がある。そのため、これを変更するのは容易なことではない。また、master/slaveという単語は電子回路やソフトウェアアーキテクチャにおいて奴隷制とはまったく関係ない文脈で使われている。そして、「slave」を置き換えられる単語で適切かつ広く普及している単語はいまのところ存在しない。こういった理由から反対の声も出ていたが、最終的には「salve」という単語は「worker」や「helper」に、「master process」という言葉は「parent process」に置き換えられることになったという。

なお、この議論は非常に白熱したため、Python開発において「優しい終身の独裁者」から離れるとしていたPythonの生みの親であるGuido van Rossum氏が仲裁し、提案された変更を受け入れる決断を下している。

Microsoftは8月31日にドイツ・ベルリンで開幕したIFA 2018の基調講演で、Windows 10の今秋の大型アップデート(コードネーム: Redstone 5/RS5)が「Windows 10 October 2018 Update」という名称になることを明らかにした(Windows Experience Blogの記事)。

基調講演でMicrosoftのコーポレートバイスプレジデントのエリン・チャップル氏は、October 2018 Updateが7億台近いWindows 10デバイスに新たな機能や機能強化を提供し、人々が時間を最大限に活用する手助けをすると述べている。なお、Microsoftは6月のInsider Dev TourでWindows 10の(月間)アクティブデバイス数が7億台を超えたと発表していた。

また同日、Windows Insider Programではファーストリングのユーザー向けに、Windows 10 Insider Preview ビルド17751(RS5)の提供が始まった。ビルド17751では評価版を示すデスクトップのウォーターマークがRS5ビルドで初めて削除されている。

あるAnonymous Coward曰く、

Oracleは26日、2014年3月のJava 8以来となる長期サポート （LTS） 対象の「Java 11」をリリースした（リリースノート、Publickey、GIGAZINE、InfoQ）。

既報の通りJavaのリリースサイクルはJava 9以降、大きく変更されており、Java 9、10はサポートの短い半年ごとの新機能リリース版であったため、多くの利用者にとってはJava 11がJava 8以前からの乗り換え先となる。11では言語的な変更点は小さいが、それ以上にサポートが有償になるのではないかという点で大きな注目が集まっている。

Javaのサポートを巡ってはスラドでもたびたび記事が取り上げられているが（2017年10月、2018年2月）、Oracle公式のOracle JDKでは有償サポート契約によりLTS期間を通じてパッチが提供される一方、無償のOpenJDKでLTS期間にわたってパッチが提供されるかは情報が二転三転しており、いまだはっきりしない状態が続いている。Java 8の無償サポート終了は2019年1月を予定しているため、移行までの猶予期間は限られている。

あるAnonymous Coward曰く、

日経xTECHによると、Javaではもうからない、新言語を学べという。

先日、求人サービスを手がけるビズリーチが日本国内でのプログラムング言語別年収ランキングを発表したが、ランキング上位10言語にJavaは入っていない。Javaプログラマの年収の中央値は500万円（14位）で、Javaの求人数は3万4000件と多いものの、昨年比では3割減少しているという。

記事ではこの結果から、「Javaを学べば職はあるものの、高額な年収は期待できない」としている。

一般社団法人日本ハッカー協会なるものが設立された（ASCII.jp）。

「ハッカーの地位向上とハッカーの活躍によるネット社会の安全と健全な発展に貢献」することが目的とのこと。現在ハッカーに対し協会への登録やハッカーの求人登録、同協会への寄付が呼びかけられている。登録できるハッカーの条件は「ハードウェアもしくはソフトウェアのエンジニアリングができること」「日本国内に住居をもつか、日本国籍を持つこと」「反社会的勢力に該当しないこと」だそうだ。

headless曰く、

Steamの2018年8月分ハードウェア＆ソフトウェア調査によると、Windows 10のシェアが初めて60%を超えている。

Windows 10 64 bitのシェアは前月から6.22ポイント増の60.62%。32ビット版のWindows 10は変動なしの0.30%で、Windows 10全体では60.92%となっている。一方、2位のWindows 7 64 bitは6.90ポイント減の29.17%で、32ビット版のWindows 7は0.05ポイント増の1.76%となり、Windows 7全体では6.85ポイント減の30.93%まで減少した。このほか、Windows 8.1全体では0.31ポイント増の3.97%、OS Xは0.21ポイント増の2.87%、Linuxは0.10ポイント増の0.59%となっている。

Steamでは2016年12月にWindows 10のシェアが50%を超えたが、2017年9月に50%を割り、10月～11月には大幅に減少する一方でWindows 7が大幅に増加した。12月以降は再び増加傾向となり、2018年4月には50%台を回復している。この大幅変動について、Steamではアジア地域のネットカフェで顧客数が実際よりも多くカウントされていたと説明している。そのため、Windows 7 64 bitの増減は簡体字中国語ユーザーの増減に連動していたが、最近はあまり関係ないようだ。8月は1位の英語が3.99ポイント減の36.87%、2位の簡体字中国語が0.16ポイント減の25.16%となっている一方、変動なしのルーマニア語とギリシャ語を除き、すべて1ポイント未満の増加となっている。

Net Applicationsでは1位のWindows 7が0.96ポイント減の40.27%、2位のWindows 10が1.22ポイント増の37.80%となっており、Windows 10がWindows 7に2.47ポイント差まで迫っている。このほか0.1ポイント以上増減したのは3位のMac OS X 10.13（0.26ポイント増、5.86%）と5位のWindows XP（0.77ポイント減、3.3%）、6位のLinux（0.27ポイント増、1.51%）、8位のWindows 8（0.12ポイント減、1.04%）のみとなっている。LinuxはMac OS X 10.12（0.01ポイント減、1.47%）を上回って6位に上昇した。OS種別ではWindowsが0.61ポイント減の87.82%となっており、Mac OSは0.26ポイント増の9.37%、Linuxは0.28ポイント増の2.2%、Chrome OSは0.03ポイント増の0.31%となった。

StatCounterのWindowsバージョン別シェアでは、1位のWindows 10が0.93ポイント増の48.18%、2位のWindows 7が0.41ポイント減の38.65%となっている。このほかのバージョンでは4位のWindows XPが増加して3.06%（0.18ポイント増）となり、3位のWindows 8.1（7.35%、0.21ポイント減）と5位のWindows 8（2.10%、0.44ポイント減）は減少している。OS種別シェアではWindowsが0.43ポイント減の82.45%、OS Xが0.12ポイント増の12.64%、Linuxが0.01ポイント減の1.70%などとなっている。Windows 10のシェアをデスクトップOS全体に換算すると39.72%、Windows 7は31.87%となる。

StatCounterのWindowsバージョンシェアデータを国・地域別にみると、アフリカのガボン・ガンビア・タンザニア・マリ、アジアのウズベキスタン・マレーシア、欧州のマケドニア・ギリシャ、南米のボリビアなどでWindows 10が1位となった。これにより南米ではアルゼンチンとベネズエラを除きWindows 10が1位に、ASEAN諸国ではインドネシアとフィリピンを除きWindows 10が1位となっている。一方、7月にWindows 10が初めて1位になったカメルーンやナイジェリアを含む6か国・地域でWindows 7が再び1位に上昇しており、Windows 10が1位の国・地域は236か国・地域のうち157か国・地域となっている。

headless曰く、

Appleは8月31日、App Store Reviewガイドラインで6月下旬に変更されたプライバシーポリシー要件を10月3日から適用することを発表した（App Store Connectの発表、9to5Mac、SlashGear、Mac Rumors）。

6月下旬の変更では、5.1.1「データの収集及び保存」に「プライバシーポリシー」条項が追加され、すべてのアプリケーションがプライバシーポリシーを用意し、App Store Connectのメタデータフィールドと各アプリケーション内にリンクを含めることが必要になった。変更前は「ユーザーまたは使用状況に関するデータを収集するアプリケーション」に限り、データ収集に関するプライバシーポリシーが必要とされていた。

10月3日以降、App StoreまたはTestFlightで提供するすべての新規アプリおよび更新版アプリは、App Store Connectへ提出する前にプライバシーポリシーを用意する必要がある。また、プライバシーポリシーのリンクや本文はアプリの更新版を提出するときにのみ変更できるとのこと。

なお、日本語版のガイドラインはこれまで「App Store審査ガイドライン」となっていたが、現在は「App Store Reviewガイドライン」に変更されている。

Android Qでは「targetSdkVersion」に23(Android 6.0 Marshmallow)未満のAPIレベルを指定したアプリで実行時に毎回警告が表示される可能性が指摘されている(XDA Developersの記事、 Neowinの記事、 SlashGearの記事)。

Android P Developer Previewでは「android.os.Build.VERSION」クラスに「MIN_SUPPORTED_TARGET_SDK_INT」フィールドが追加されていた。この値には「17」がセットされ、「targetSdkVersion」に17(Android 4.2 Jelly Bean)未満を指定したアプリで実行時に毎回警告が表示されるようになった。このフィールドはその後公開APIから削除されたが、ファイナル版のAndroid 9 Pieでも同様に警告が表示されるようだ。

ところが最近のAOSPのコミットで、このフィールドにセットされる値の元になる「PLATFORM_MIN_SUPPORTED_TARGET_SDK_VERSION」が17から23へ仮変更されていることにXDA Developersが気付く。仮の変更ということで元に戻される可能性もあるが、古いバージョンのAPIをターゲットにしたアプリに警告を表示することで、ターゲットAPIを実行時パーミッションの導入されたAPI 23以降へ移行するよう開発者に促す狙いもあるとみられている。Google Playでは新規公開/更新するアプリで最新APIをターゲットにすることが必須となるが、更新されない既存のアプリは影響を受けない。

Microsoftは12日、Windows 10 Insider Preview ビルド18237(19H1)を「スキップして、次回のWindowsリリースを利用」(Skip Ahead)を選択したユーザー向けに配信開始したのだが、暗号化されたファイルを誤って配信してしまったそうだ(Windows Insiderのツイート、 Microsoft Communityの投稿、 Softpediaの記事、 On MSFTの記事)。

このビルドではメモリー使用量が異常に増加したり、エラーコード0x8007000eでインストールが失敗したりといったトラブルが発生した。暗号化されたビルド18237は外部への配信を意図したものではなかったとのことで、暗号化されていないビルド18237を改めて配信している。Microsoftではメモリー使用量増加の問題を引き続き調査し、再配信したビルドで問題が解消しているかどうかを監視するとのことだ。

headless曰く、

GoogleがAndroid Developersサイトで公開しているAndroidプラットフォームバージョンごとのデータによると、Android 5.x Lollipopのシェアが20%を割っている。

今回のデータは8月31日までの7日間にPlayストアアプリが収集したもので、シェア0.1%未満のバージョンは除外されている。Android 5.0 Lollipopは0.4ポイント減の3.8%、Android 5.1 Lollipopは0.8ポイント減の15.4%となっており、Lollipop全体では1.2ポイント減の19.2%となった。Lollipopのシェアは2015年9月に20%を超え、2016年1月には30%を超えたが、2017年8月には30%を割っていた。

一方、Android 8.0 Oreoは1.3ポイント増の11.4%、Android 8.1 Oreoは1.2ポイント増の3.2%となっている。Oreo全体では2.5ポイント増の14.6%となり、Android 5.1単体のシェアに迫る。Android 7.1 Nougatは0.9ポイント増の10.5%と増加が続いているが、Android 7.0 Nougatは減少が続き、0.9ポイント減の20.3%。Nougat全体では変動なしの30.8%となっている。

このほかのバージョンでは、0.1ポイント増加して前々回と同じ0.3%を回復したAndroid 2.3.x Gingerbreadを除き、すべて減少または横ばいとなっている。Android 6.0 Marshmallowは0.8ポイント減の22.7%、Android 4.4 KitKatは0.5ポイント減の8.6%、Android 4.1.x～4.3 Jelly Beanは0.1ポイント減の3.5%となった。

ただし、Jelly Beanで減少したのは4.2.xのみ（1.8%）で、4.1.x（1.2%）と4.3（0.5%）は変動していない。また、Android 4.0.x Ice Cream Sandwichも変動なしの0.3%となっている。最新のAndroid 9 Pieは8月6日にPixelデバイスなどへの提供が開始されているが、0.1%には到達しなかったようだ。