アナウンス：スラドとOSDNは受け入れ先を募集中です。
ボーイング747-8も旅客機型は受注が厳しいらしく、貨物型と併せてどうにかラインを維持している為体だそうな。
なおA380には貨物型はない。
民間旅客機は、プロペラ機も含めほぼ双発機に移行したようだ。
古河電気工業がカーボンナノチューブを使った電線の商用化を行うという。まずはカーボンナノチューブを合成する実験炉を研究所に設置し、そこから電線を作成する研究を進めるという（日刊工業新聞）。
古河電工は以前よりカーボンナノチューブを使った電線の開発を行っており、開発プロジェクトは昨年5月には新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「超先端材料超高速開発基盤技術プロジェクト」にも採択されている（昨年5月の発表）。
また、同社はカーボンナノチューブ電線を使ったモーターの試作にも取り組んでおり、すでに出力3W程度のものの試作に成功している。これを発展させ、2018年度に出力50W程度のモーターを試作するとのこと。
カーボンナノチューブは重さが銅の5分の1、強度は鋼鉄の20倍という「軽くて強い」点が特徴。電気抵抗は現状では銅の4倍程度だが、銅と同程度に抑えられる可能性もあるという。
Intelの一部のシステムでは、AMT（Active Management Technology）という管理用技術が搭載されている。このシステムに関する設定を行うにはパスワードが必要なのだが、デフォルトのパスワードが「admin」となっており、またユーザーが変更することはまれであるため、PCに物理的にアクセスできる第三者が容易に設定を変更できてしまうという問題があるそうだ（PC Watch、F-Secureの発表）。
この機能を悪用し、たとえばいわゆる「リモートKVM」を有効にすることで同一セグメントのネットワーク内からPCの画面を見たり、キーボードやマウスを遠隔操作することができるという。対策としては、AMTを利用できるマシンではパスワードを変更するといったものが考えられる。
ここ数ヶ月で価値が急騰し、また先日急落したことでも話題になったビットコインだが、ビットコインの取引価格は1、2人のごく少数の人物によって操作されている可能性があるという（TechCrunch）。
発表された論文では、2013年に大手取引所Mt. Goxで行われた取引を分析した結果、2つのボットによる取引が偽の取引を作り出し、ビットコインの価格を操作していた可能性があることが分かったという。
3月1日より、ネットオークションサービス「ヤフオク！」で利用できる決済方法が「Yahoo!かんたん決済」のみになるとのこと（ヤフオク！による発表）。
Yahoo!かんたん決済はヤフーが仲介する決済方法で、支払いについてはクレジットカードやコンビニ支払い、銀行振り込み、TポイントやYahoo!マネーなどが利用できる。代金をいったんヤフーが預かる形になるため、商品を送らずに代金のみを振り込ませる、逆に代金を支払わずに商品を送らせる、といった詐欺行為などを防ぐことができるという。
スマートスピーカーがアメリカで急速に普及している｡
普及率でいうと16%｡
登場3年後のiPhone普及率は14%とのことで､どれだけ急速かつ大規模に普及しているかがわかる｡
日本での普及率は2017年12月時点で2.5%とのこと｡(エルテックスの調査)
スラドを見ている皆さんは使ってますか?
トムソン・ロイターが17日に発表した世界のテクノロジー企業トップ100「Top 100 Global Technology Leaders」で、Microsoftが1位になったようだ(プレスリリース、 V3の記事)。
企業は「経営と投資家の信頼」「法令順守」「財務パフォーマンス」「イノベーション」「リスクと回復力」「人材と社会的責任」「世間の評価」「環境への影響」の8カテゴリーそれぞれ2～6項目、合計28項目で評価されている。順位は特に記載されていないが、トップ100のリストがアルファベット順になっているのに対し、トップ10はアルファベット順になっていないことから、ランキングの高い順に並べられているものとみられる。
トップ10の企業は以下の通り。7位のTSMC(台湾)と8位のSAP(ドイツ)、10位のAccenture(アイルランド)以外はすべて米企業となっている。
- Microsoft
- Intel
- Cisco
- IBM
- Alphabet
- Apple
- Taiwan Semiconductor Manufacturing (TSMC)
- SAP
- Texas Instruments
- Accenture
トップ100でも米企業が最多の45社。日本企業はトップ10には入っていないが、トップ100では米国に続く13社が入っており、台湾と並んでいる。このほか14か国の企業がトップ100に入っているが、国別ではインドの5社をはじめ、いずれも1桁となっている。
トップ100に入った日本企業は以下の通り。
- アドバンテスト
- NEC
- 沖電気工業
- キヤノン
- シャープ
- セイコーエプソン
- ソニー
- フジクラ
- 富士通
- 富士フイルム
- ルネサスエレクトロニクス
- ローム
特定のリンクを含むテキストメッセージを受信することで、iOS/macOSデバイスがフリーズしたり、再起動するというバグ「chaiOS」が発見された(9to5Macの記事、 Softpediaの記事、 発見者のツイート)。
発見者がGitHubで公開していた実証ページは既に削除され、アカウントも停止になっているが、9to5MacやSoftpediaのテストによれば、送信側・受信側ともにメッセージアプリがクラッシュする、デバイスがソフトリブートする、メッセージアプリやデバイス全体の応答が非常に遅くなるといった現象が確認されたそうだ。また、メッセージアプリでリンクを受信したスレッドを開こうとすると、アプリが繰り返しクラッシュしたとのこと。問題が発生する具体的な原因は不明だが、実証ページのソースを見るとmetaタグのcontent属性やaタグのhref属性に結合分音記号らしき文字を多数含む非常に長い文字列がセットされていた。
特定の文字列を含むメッセージの受信やリンクのクリックでiOSデバイスが再起動するといった問題は過去にも発見されている。
2015年に米国カリフォルニア州サンバーナーディーノで発生した銃乱射事件の容疑者が使用していたiPhoneのロック解除をめぐる問題以降、Appleと米連邦捜査局(FBI)は対立しているというイメージになっているが、少なくともサンフランシスコでの関係は良好らしい(Forbesの記事、 Softpediaの記事)。
FBIサンフランシスコ支局長のジョン・ベネット特別捜査官がForbesに語ったところによれば、AppleはシリコンバレーにあるFBIのRegional Computer Forensics Laboratory(RCFL)に従業員を派遣してMacのフォレンジックに関するトレーニングを提供しているほか、FBIだけでなく地元の捜査機関にもさまざまな協力をしているという。RCFLはApple本社と近いことから、協力も容易なようだ。
なお、Forbesの情報提供者によれば、トレーニングの内容はAppleの司法協力ガイドライン(PDF)に従ったもので、容疑者のiPhoneやMac、iCloudアカウントからデータを取得するためにどのような手順をとれば最善なのかを教え、捜査に影響するiOSやmacOSの変更がある場合には最新情報を提供するといったものだという。Appleのセキュリティを破ってデバイスへのフルアクセスを可能にするといったものではないとのこと。
サンバーナーディーノの事件で捜査本部の中心人物の一人だったと報じられているベネット氏だが、サンフランシスコ支局長就任後は、IT企業との関係を改善したいと述べていた。ベネット氏はサンフランシスコでのAppleの協力姿勢を称賛しており、協力関係は一方的なものではなく、Appleが被害者になった時にはFBIが助けているとも述べている。
些か旧聞に属するが、作家百田尚樹氏が『これは首を賭けてもいい。 もし、中国と日本が軍事衝突をすれば、朝日新聞は100パーセント、中国の肩を持つ。 朝日新聞は日本の敵だが、そんな売国新聞を支えている朝日の読者も日本の敵だ。』とツイートしたのを受けて、朝日新聞社広報側が『「朝日の読者も日本の敵だ」と作家の百田尚樹さんが発信していますが、特定の新聞の読者を敵視するような差別的な発言に強く抗議します。私たちはこれからも建設的で多様な言論を尊重し、読者とともにつくる新聞をめざします。』とツイートし返した。
https://twitter.com/hyakutanaoki/status/951963373251444736
https://twitter.com/asahi_koho/status/952811064944574464
これ自体はよくある朝日新聞への非難と、朝日新聞側の自己擁護であるが（スラップ訴訟していないだけ穏当である）、二つ面白い点がある。
先ず初めに、朝日新聞側は「特定の新聞の読者を敵視するような差別的な発言に強く抗議します。」と、百田尚樹氏を差別主義者と罵倒しているが、「中国と日本が軍事衝突をすれば、朝日新聞は100パーセント、中国の肩を持つ。 」事自体は否定していない。
もう一点は、元はツイッター投稿であるにしても、ツイッターで返答しても、既存読者の動揺を誘いたくないのか、本誌の社説・天声人語などでは触れていない点である。
この辺大学入試問題に利用したら面白いと思う。
アップルがiPhoneの速度低下問題の批判を受けて開始した、iPhoneのバッテリー交換プログラムでバッテリーを交換してもらうと、パフォーマンスが2倍になるという報告が上がっているそうだ。カナダのテック系企業「Vidyard」のSandy Pellが端末スピードのベンチマークアプリ「Geekbench」を使って調べたところ、交換前のスコアはシングルコアで784、マルチコアで1379だった。しかし、交換後はシングルコアで1551、マルチコアで2669と約2倍に上がっていたという。ただし、一部のユーザーからはパフォーマンスは20~30％しか上がらないという報告も出ているとのこと。
ロッキード・マーチンは約30年前に退役した米空軍の超音速偵察機SR-71、通称「ブラックバード」の後継機「SR-72」の開発に取り組んでいる。SR-71はマッハ3.2で飛んでいたのに対してSR-72は、ハイパーソニックと呼ばれるマッハ5を上回る速度で飛行できるとされる。同社の担当者はSR-72の飛行が2030年までに実現する可能性があるとしている。しかし、米国航空宇宙学会の年次フォーラムで「スカンクワークス」幹部が、SR-72が既に存在しているかもしれないことを暗示する発言をしたという。
ロッキード副社長の1人、ジョン・オバ二オン氏は、最近のコンピューティング能力と設計ツールにより、スクラムジェットエンジンの3次元設計が可能になったと説明した。同氏によると5年前にスクラムジェットエンジンの試作をしたときには、エンジンが溶けてしまったという。しかし、今ではエンジンの素材に組み込まれた冷却システムを持ち、そのエンジンをデジタル印刷することも可能になったとしている。
現時点でスカンクワークスのプロジェクトがどれだけ進捗しているかは不明だ。またSR-72が有人機なのか無人機なのかについても分かっていない（ブルームバーグ、Bloomberg、Slashdot）。
中国・西安市で高さ100メートルを超えるタワーを使用した大気汚染物質除去の実験が行われているそうだ(South China Morning Postの記事、 SlashGearの記事)。
関係者が世界最大の空気清浄機と呼ぶこの装置はタワーの下部にサッカーフィールド半分ほどの温室があり、温室に吸い込まれた空気が太陽熱で温められてタワー内部を上昇する。空気は上昇の過程でいくつものフィルターを通り、浄化される仕組み。昼間の運用時には外部エネルギーをほとんど必要としないのも特徴だ。
実験を主導する中国科学院地球環境研究所の曹軍驥氏によれば、装置は1日に1千万立方メートル以上の空気を浄化でき、周辺10平方キロメートルの範囲で大気汚染が減少したそうだ。最も大気汚染がひどい日でも並みのレベルまで改善でき、PM 2.5は平均で15%減少するという。
暖房を石炭に依存する西安市の大気汚染は冬季に最も悪化するが、温室のガラス表面のコーティングにより太陽熱を効率よく吸収できるとのこと。周辺の住民などからは、タワー近くでは大きく改善したという意見が出ている一方、実験地域の端ではほとんど変化がないという意見も出ているそうだ
現在の測定値は暫定的なものであり、研究チームでは3月に詳細な実験データを公表する計画だ。また、西安市での実験に使われているのは小型版で、フルサイズ版では500メートルのタワーを使い、30平方キロメートルの範囲をカバーするという。研究チームは将来中国のどこかにフルサイズ版を建築したいと考えているとのことだ。
中世の欧州やアジアで大流行し、多くの人々の命を奪ったペスト。その原因であるペスト菌は、ネズミによって拡散されたと長い間信じられてきた。しかし、最新の研究によると欧州の人口の3分の1が死亡した「黒死病」と呼ばれる14世紀のペストの大流行などでは、主にヒトに寄生するノミとシラミが細菌を媒介していたと示唆されている。
ペスト菌を媒介するのはノミだ。19世紀後半から現在まで続いているこの流行では、ネズミやその他の齧歯類が菌を拡散させていることが知られている。ネズミがペスト菌に感染すると、そのネズミの血を吸ったノミに細菌が移る。感染したネズミが死ぬと、宿主を失ったノミは次に人間を襲うというわけだ。
数理的には、ネズミ=ノミとヒト=ノミ・シラミの場合では病気の広がり方が異なるため、研究チームはそれぞれにおける感染拡大のモデルを作成した。世の流行中に欧州で発生した9回のアウトブレイクによる死亡パターンに一致するのはどのモデルであるかを、統計的に評価した。すると意外なことに、調査対象になった9カ所の都市のうち7カ所で、ネズミ=ノミよりもヒト=ノミ・シラミの方が死亡の記録と一致したという（National Geographic、BBC、Slashdot）。
気象衛星ひまわり8号の観測データを活用して天気予報の精度を向上させる可能性のある
新システムを開発したとの研究結果を理化学研究所が発表した。
これにより、自然災害の発生前に当局が人命を救うための警報を早めに発することができる可能性があるという。
理研の三好建正氏は、ひまわり8号から刻々と送られてくるようなビッグデータを処理して利用することは、これまでは不可能だったが、
今では、天気の予測方法を向上させるためにこの種のデータを活用するシステムを構築できるようになったと語っている。
オーストラリアで十代の少年二人が新型救助用ドローンによって救助されたとのこと。
700メートル沖に流された彼らが発見されるとライフガードはドローンを急行させ、
ドローンから投下された膨らむ救助器具を使って二人は岸までたどり着いた。
そういえば現地は海水浴の季節ですね。
座間事件で責任を問う声が上がっていたTwitter社だが､それを受け自殺防止機能が実装された｡
その内容は､自殺に関する150のキーワードをツイートすると自殺防止団体への案内が表示されるというもの｡
悪くないと思うが冗談に反応されたらテンション下がりそう｡
人生unstable -- あるハッカー