あるAnonymous Coward 曰く、

肺高血圧症という深刻な心疾患を持つ患者の死亡確率で予測できる人工知能（AI）プログラムが開発されたそうだ。開発を行った研究者らは、このソフトウェアにより、医師は肺高血圧患者に対して、積極的治療を行うべき場所を早期発見することが可能になり、これが患者の命を救うことにつながるという。肺高血圧症は血液の循環に障害の出る希少疾患だという（IBT、GIGAZINE、Slashdot）。

AIに256人分の患者の心臓のMRIスキャンデータと血液検査結果をインプット。それぞれの心臓の鼓動を約3万箇所から測定し、さらに患者の8年分の健康状態を入力することで、AIは患者の異常を予測し「患者がいつ死ぬか」をはじき出した。このAIは5年後までの症状を予測でき、1年後に誰が生きているかは80％の精度で正確に予測可能だという。なお、同じ予測を医者に行わせた場合、その精度は約60％とのことで、部分的にではあるものの既にAIの方が正確に患者の未来を予測できる模様。

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あるAnonymous Coward 曰く、

政府が企業における労働者の残業時間について、月60～80時間を上限とし、それを超えた場合は罰則も適用する方針を決めたと報じられている。

抜け穴はいくらでもありそうだが、とりあえず「過多な残業は犯罪」という意識が広まることは悪くはないと思われる。

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あるAnonymous Coward 曰く、

QWERTY配列だが数字や記号などの入力は特別な操作が必要な模様。ただお値段が9万9,800円/3万9,800円とちょっと試すには躊躇するお値段。

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hylom 曰く、

ComputerworldやMacworld、PC Worldといったコンピュータ関連雑誌で知られるIDG（International Data Group）が、中国の投資企業である中国泛海（China Oceanwide Holdings）に買収されるとのこと（ITmedia、Reuters）。

IDGグループの調査会社IDCなども買収対象に含まれるとのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

トランプ氏が、企業を名指しで叩くツイート（通称トランプ砲）。株価に影響のある人物のツイートを分析をしている会社がLA Timesに語った話によれば、トランプ砲を発射するたびに関連株を瞬時に売買して儲けるアルゴリズムが専業トレーダーの間で流行っているらしい。一般投資家の間でもTrump TriggersやIFTTTのトランプ砲警告アプリがだいぶ売れているという。トランプ砲で株が大暴落した主な大手としては、戦闘機が高いと難癖付けられたロッキードマーチン、大統領専用機が高い（略）のボーイング、メキシコに工場作るな攻撃を空けたGMやフォード、そしてトヨタなどがある。トヨタは6日の東京株式市場で3.1%下落している。Bloombergは値動きを見ても「連動型売買のアルゴリズムをトレーダーが使っていることは明らかだ」としている（GIZMODO、TE）。

あるAnonymous Coward 曰く、

アマゾン傘下のAudibleとアップルが締結していたオーディオブック配信に関する独占契約を解消したそうだ。この契約では、アップルがオーディオブックの供給を受けられるのはアマゾンの「Audible」サービスからだけで、逆にアマゾンはアップルの「iTunes」以外の他社電子プラットフォームへオーディオブックを流通させないと定めていた。

ドイツ書籍出版販売取引所組合が苦情を申請したことで欧州委員会（EC）が調査を開始。同様の申し立てを受けたドイツ連邦カルテル庁と協力して調査を進めていたという。独連邦カルテル庁のアンドレアス・ムント長官は「Audibleの他に同業者はほとんどないため、この独占契約はオーディオブック出版業者の販売機会に影響を及ぼしていた」と述べている。

今回の独占契約解消により、オーディオブックの欧州向け配信における競争が改善される可能性が高いとECは述べている（MarketWatch.、ITPro、slashdot）。

あるAnonymous Coward 曰く、

世界最大のエネルギー市場に大きな変化が表れた。中国のエネルギー規制当局は、建設予定の石炭発電所104カ所の計画を停止すると発表した。1月14日に発行された文書で確認された。石炭発電は毎年、乾季である冬に深刻化する大気汚染やスモッグの要因の一つとされている。これらの石炭発電所は推計120ギガワットの電力を生み出し、約4300億元の価値があるという。中国の7割以上のエネルギー消費は石炭発電に頼っている（Reuters、大紀元、slashdot）。

ウッドマッケンジーのFrank Yu氏は、中国では2020年までにフランスの総発電量に匹敵する約130GWの発電容量を持つ再生可能エネルギーへの切り替えが進むと見ている。ただ、大紀元によれば、単に環境保護のために石炭発電所の建設計画を取りやめたわけではない。もはや「斜陽工業地帯」である北西部の石炭施設の過剰設備に悩まされていことから判断されただけであるとしている。

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