米国ではソフトウェアエンジニアの間から、雇用市場がさらに悪化しているという声が上がっているそうだ。MotherboardとBlindが行った調査によれば、9388人のエンジニアのうち、AIによる雇用減少を懸念する声が高まっており、同じ給与水準で他の職種に転職できると確信している人はわずか6％にとどまったという（Motherboard）。

Blindが実施した調査では悲観的な意見が多く、10人中9人近くがコロナ禍前よりも仕事を見つけるのが困難になっていると回答。66％がより困難になったと回答した。80％以上の回答者が雇用市場の競争が激化していると感じており、次の仕事を同じ報酬で見つけられるという自信を持つエンジニアはわずか6％しかいなかった。

テクノロジー業界では、2022年から2023年にかけて40万人以上の人員削減が発生している。これまでソフトウェアエンジニアは、非技術分野の人材よりも就職に悩むことは少なかったが、最近ではその優位性も薄れつつあるという。とくに最近のAIの進化により、ソフトウェアエンジニアの仕事が不要になる可能性が高まっており、このことがソフトウェアエンジニアの間での不安を高める一因となっているようだ。

The New York Times (NYT) は大規模言語モデル (LLM) の学習にコンテンツが無断使用されたとして Microsoft と OpenAI を提訴したが、これに OpenAI が反論している (OpenAI のブログ記事、 The Verge の記事、 Neowin の記事)。

訴状で NYT は Microsoft と OpenAI が LLM に学習させるためにコンテンツを無断使用したほか、従来のサーチエンジンによるものより大幅に長く、詳細な記事サマリーを許可なく Bing に掲載しているにもかかわらず、フェアユースだと主張してライセンス契約に応じなかったと主張している。

しかし、OpenAI は NYT との提携に向けた話し合いが進んでいるつもりでいたといい、提訴に驚き、落胆したとのこと。NYT は具体例を示さずに学習コンテンツから生成コンテンツへの逆流がみられると言及していたが、このようなコンテンツは古く、複数のサードパーティーサイトに転載されたもののようだと OpenAI は指摘する。

また、NYT がプロンプトに記事の長い引用を含めるなど、逆流させるために意図的なプロンプト操作を行ったのではないかとも指摘している。それでも OpenAI のモデルは NYT が示唆するようには動作しない。そのため、NYT がモデルに逆流させるよう指示したか、多数の試行結果から都合のいいものを抜き出したとみられるとのことだ。

コンピューターの先駆者で、プログラミング言語 Pascal などを設計・開発したニクラウス・ヴィルト氏が 1 月 1 日に死去した。89 歳だった。家族によると安らかに息を引き取ったという (チューリヒ工科大学のニュース記事、 The Register の記事)。

ヴィルト氏は 1934 年 2 月 15 日、スイス・ヴィンタートゥールに生まれる。子供時代からテクノロジーへの熱意を示していたヴィルト氏はチューリヒ工科大学を卒業後、1960 年にカナダのラヴァル大学で修士号を取得。カリフォルニア大学バークレー校でコンピューターとプログラミング言語、コンパイラーに出会い、ハリー・ハスキー氏の元でプログラミング言語 Algol 60 の一般化の研究により博士号を取得する。

スタンフォード大学とチューリヒ大学でのアシスタントプロフェッサーを務めたのち、1968 年にチューリヒ工科大学へコンピューターサイエンスの教授として帰り、1999 年まで教鞭をとってスイスにおけるコンピューターサイエンス確立に重要な役割を果たした。

ヴィルト氏はチューリヒ工科大学での 31年間に Pascal のほか、Euler やPL360、Algol W、Modula、Modula-2、Oberon、Lolaといったプログラミング言語を開発し、1984 年にはチューリング賞を受賞。ハードウェアの進化を上回る速さでソフトウェアの低速化が進むというヴィルトの法則や、小惑星 21655 Niklauswirth にもその名を遺す。

ヒューマンリソシアが発表した世界のITエンジニアの給与に関する調査結果によると、給与額ランキングでは、スイスが1位、米国が2位、中国が24位となっており、日本は72か国中26位と、G7諸国の中では低い位置にあることが明らかになった（ヒューマンリソシア、Web担当者Forum）。

2023年における主要国における現地通貨ベースでのITエンジニアの給与増減率を比較すると、約6割の国で給与が上昇しているという。増加率ではチェコが1位、カメルーンが2位、コスタリカが3位にランクイン。一方で、日本は前年比で給与が5.9％減少、増減率ランキングでは58位に位置しているという。

現地通貨ベースでみると、G7諸国ではフランスが3.8％増、米国が3.6％増、ドイツが2.6％増と、平均2.6％の上昇が見られる一方で、日本は0.4％の増加にとどまっており、世界各国での給与アップに比べて低い伸びとなっている。円安の影響もあり、日本のITエンジニアの給与水準の低下が懸念されている。