AppleがApp Store審査ガイドラインを改定し、APIの使用やガチャ(loot box)の提供、テンプレート/アプリ生成サービスを使用して作成したアプリに関する記述を追加したほか、VPNアプリに関する項目を追加している。なお、日本語版のガイドラインにはまだ変更が適用されていない(英語版ガイドライン、 9to5Macの記事)。

利用可能なAPIに関する2.5.1には、HomeKitやHealthKitを例にAPI/フレームワークが意図した用途にのみ使用し、API/フレームワークを統合した旨をアプリの説明に記載すべきだという記述が追加された。App内課金に関する3.1.1にはガチャのような仕組みを提供するアプリは顧客が購入する前に各アイテムが当たる確率を公表する必要があるとの記述が追加されている。

Googleは19日、Google Playで新規公開/更新するAndroidアプリについて、2018年の後半から最新APIをターゲットにすることを必須とするなどの変更を発表した(Android Developers Blogの記事、 Ars Technicaの記事)。

Androidの新しいAPIではさまざまなセキュリティの改善が行われているが、アプリのAndroidManifest.xmlで「targetSdkVersion」に指定したAPIレベルよりも新しいAPIの動作はサポートされない。たとえば、Android 6.0(API 23)では実行時パーミッションが導入されているが、「targetSdkVersion」に23以上のAPIレベルを指定しなければ利用できない。逆にAPIレベルを22以下にして実行時パーミッションを使用しないといった方法が紹介されることもある。

変更はアプリのセキュリティやパフォーマンスを改善し、アプリエコシステムの断片化を低減させることが目的だという。まず、2018年8月には新規アプリで、11月には更新アプリでターゲットAPIを26以上にすることが必須となる。2019年以降はAndroidの新しいデザート(メジャーバージョン)のリリースから1年以内に、対応するAPIレベル(またはそれ以降)をターゲットにすることが新規/更新アプリで必須となる。