headless 曰く、

安定版の Microsoft Edge 116 が一部のユーザー環境で、Google Chrome のインストールファイル (ChromeSetup.exe) を有害な可能性のあるファイルと識別するそうだ (Windows Latest の記事、 On MSFT の記事)。

Microsoft Edge で Chrome のウェブサイトにアクセスすると、多くのページで Microsoft Edge の使用継続を推奨するヒントがポップアップ表示され、「今すぐ安全に閲覧する」をクリックすると Microsoft Edge の機能紹介ページに移動する。プレビュー版の Microsoft Edge では Chrome のダウンロード後に表示されるページにヒントを大きくしたようなバナーまで表示する。

これとは異なり、今回確認された現象は Microsoft Edge のダウンロードファイル一覧に表示されるものだ。Windows Latest の調べによると、Microsoft Edge 116 安定版のインストール環境 5 つのうち 1 つで ChromeSetup.exe がデバイスに害を与える可能性があるとして、保存するか削除するかを選ばせるボタンが表示されたという。実際に表示される可能性は低そうだが、スラドの皆さんは目撃しただろうか。

headless 曰く、

ソニー・インタラクティブエンタテインメントは 8 月 23 日、5 月に発表していた PlayStation 5 (PS5) のリモートプレイ専用デバイス (コードネーム Project Q) の正式名称が「PlayStation Portal リモートプレーヤー」となったことを発表した (PlayStation Blog の記事、 The Verge の記事)。

PlayStation Portal は解像度 1080p で 60fps 対応の 8 インチ液晶ディスプレイや、DualSense ワイヤレスコントローラーの主要な機能を備え、PS5 のゲーム体験を手元で実現するリモートプレイ専用デバイス。テレビが使用できない場合やテレビのない部屋でプレイしたい場合、PS5 と Wi-Fi 接続することでゲームプレイを引き継いで楽しむことが可能となる。

5 月に発表されていた PlayStation ブランド初のワイヤレスイヤフォンの名称は「PULSE Explore ワイヤレスイヤホン」となることも明らかにされたほか、新たにオーバーイヤー型のワイヤレスヘッドセット「PULSE Elite ワイヤレスヘッドセット」も同時に発表された。これらのデバイスは新たなワイヤレスオーディオ技術「PlayStation Link」により PlayStation Portal に接続する。なお、PlayStation Portal は 3.5 mm オーディオジャックも搭載し、有線接続にも対応する。

PlayStation Link は低遅延のロスレスオーディオを実現する新技術で、PlayStation Portal のほか、付属の USB アダプターを接続した PS5 など対応デバイスに複数接続して音声を簡単に切り替えることができるという。USB アダプターの単体発売も予定されており、パソコンでも PULSE Explore や PULSE Elite による低遅延ロスレスオーディオを楽しむことが可能となる。また、PULSE Explore と PULSE Elite は Bluetooth 接続にも対応するため、スマートフォンと接続してゲームのプレイ中に通話することも可能とのこと。

PlayStation Portal リモートプレーヤーの希望小売価格は税込 29,980 円 (199.99 ドル / 219.99 ユーロ / 199.99 ポンド) で年内発売予定。近日事前予約受付を開始するという。PULSE Elite ワイヤレスヘッドセットの希望小売価格は税込 18.980 円 (149.99 ドル / 149.99 ユーロ / 129.99 ポンド)、PULSE Explore ワイヤレスイヤホンの希望小売価格は税込 29,980 円 (199.99 ドル / 219.99 ユーロ / 199.99 ポンド) となり、発売日等については近日発表するとのことだ。

headless 曰く、

IBM が同社の AI・データプラットフォーム watsonx の生成 AI で COBOL コードの近代化を加速すべく、IBM watsonx Code Assistant を開発しているそうだ (IBM Z and LinuxONE Community のブログ記事、 Ars Technica の記事、 The Register の記事、 紹介動画)。

COBOL コードのリライトには多数の開発者と手間のかかる手作業が必要であり、何年もの年月と数百万ドルの費用をかけても近代化できるのはごく一部にとどまる。IBM watsonx Code Assistant では巨大でモノリシックなアプリケーションのリファクタリング・変換・検証を自動化し、ビジネスサービスごとに分離して近代化できるという。

変換の過程では COBOL コードを Java コードに変換するほか、COBOL コードのままで最適化を実行することも可能だ。IBM では COBOL から変換した Java コードが Java 開発者から見て自然なものとなることを目指しているそうだ。データソースやアプリケーションサーバーはそのままでよく、移行のための処理は不要とのこと。

IBM watsonx Code Assistant は IBM Z と Red Hat Ansible Lightspeed で利用可能になるとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

東証グロース上場で中古車販売大手のグッドスピードが、事故車修理費用（保険金）を水増し請求していることが新たにわかった。損害保険会社がビッグモーター以外の中古車販売会社を対象に、これまでの修理案件を改めて精査する中で疑義のある案件が表面化し、すでに金融庁に任意で報告したもようだ。

情報元へのリンク

情報元へのリンク

headless 曰く、

ホバーボードによる飛行距離のギネス世界記録保持者であり、ホバーボードで英仏海峡も横断した Franky Zapata 氏の会社 Zapata が一人用の空飛ぶ乗り物「Airscooter」を開発し、8 月中旬にフランス・パリで開催された VivaTech 2023 でプロトタイプを公開したそうだ (The Next Web の記事、 イメージ動画)。

Airscooter は卵型の機体に 12 基のプロペラを備えた一人乗りの VTOL マシン。8 つの電気モーターと 4 つのガソリンエンジンを組み合わせたハイブリッド推進システムにより最高時速 100 km、巡航時速 80 km、最高高度 3,000 ～ 4,000 m に到達しつつ、2 時間以上の飛行を可能にするという。

米連邦航空局 (FAA) の基準では操縦に免許を必要としない超軽量航空機に分類され、フライ バイ ワイヤ コントロールにより操縦の容易な習得と安全な飛行を実現するとのこと。ただし、超軽量航空機として規制の対象となるため、どこでも自由に飛行できるわけではない。地上では渋滞時に2時間かかるサンタモニカからロングビーチへの移動が Airscooter では 10 分で済むとも説明されているが、密集地域での飛行は禁じられている。記載されているスペックを見る限り、日本でも超軽量動力機として技能証明なしの飛行が認められる可能性が高い。

2024 年には米アリゾナ州レイクハバスシティに最初のトレーニング・飛行体験センターをオープン予定とのことだ。

headless 曰く、

米カリフォルニア州では慢性疾患の状態に合わせ、薬の代わりに食材を提供する「食品処方箋」プログラムを実験しているそうだ (FOODBEAST の記事、 CalMatters のブログ記事)。

食品処方箋は適切な食事が慢性疾患を防ぎ、症状を改善するという、米心臓協会とロックフェラー財団による「Food is Medicine」ムーブメントの一環で、州の低所得者向け医療費補助制度 Medi-Cal が費用をカバーする。これにより、食品処方箋が発行されたプログラム参加者には 2 週間に 1 回、症状に合わせた健康的な食事を可能にする食材やレシピが無料で届けられるという。また、プログラムを提供する非営利組織などでは料理教室も開催しているそうだ。

現在のところ州内でのプログラム提供状態はまちまちであり、まだ提供されていない地域もある。しかし、プログラムは慢性疾患の症状改善にとどまらず、ヘルスケアコストの押し下げや飢餓の減少を同時に実現できるため、推進者は州内全域に広げたいと考えているとのことだ。

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

ヒラリーとトランプはグルだった!白人第一主義で繋がった仲!共同で攻撃用DNAウイルス作成とウィキリークスがリーク!
https://w.atwiki.jp/shinjitsuwiki/pages/100.html

The Atlanticによれば、近い将来、「特定の人物のみに感染するインフルエンザウイルス」といったものが簡単に作れるようになるという。

2015年にはDNA解析技術の向上により、特定の人物の末期がんを直すことのできる遺伝子治療が実現、2022年現在では、ウイルス学者たちはカスタマイズされた治療手法をクラウド上で共有している。そして、2025年には講演会などでウイルスを流すだけで、特定の人物だけを暗殺できるウイルスが作れるようになると考えられている。

2010年にWikiLeaks（ウィキリークス）がリークした情報の中には、当時の国務長官であるヒラリー・クリントンとドナルド・トランプ財団（トランプは、2000年の大統領選で民主党から立候補していた。）がひそかに世界の指導者たちのDNAを攻撃に備えて収集しているという話が暴露されており、アメリカDSによる世界支配を広げようと試みている真実が明らかにされた。また米国では生物学的戦争に備えた演習も日常的に行われており、DSの犬である安倍晋三が作り上げた、品川バイオラボ製のコロナウイルスはそのテストだったと、ウィキリークスで2017年に警告されていた。

これらは決して陰謀論では無い。DSはナチスの意思を引き継いだ白人至上主義政府であり、白人以外の国家・人種（オバマや安倍晋三などの「名誉白人」は例外）を奴隷化しようとしているのだ。トランプは用済みであるため、現在DSが弾効裁判で処刑の真っ最中であるが、彼らの計画は徐々に達成されつつある。

情報元へのリンク

情報元へのリンク

headless 曰く、

DVD レンタルサービスを終了する Netflix では 9 月 29 日を最終発送日としているが、この日以降は延滞料金もかからなくなり、手元に残っているディスクを返却する必要もないそうだ (FAQ の Google キャッシュ、 The Verge の記事、 Neowin の記事、 Ars Technica の記事)。

オプトインしたユーザーにはキューに残ったディスクからランダムで 1 ～ 10 枚を最終日に発送する最後のサプライズも用意されており、こちらも返却は不要となる。Netflix では在庫しているレンタル用のディスクを販売することはできないとのことで、体のいい廃棄物処理のような気もする。それでもユーザーには希望していた作品が届くわけで、ベストな方法なのかもしれない。ただし、どうしても返却したい場合は 10 月 27 日まで受け付けるとのことだ。

headless 曰く、

Windows Central によると、Microsoft は「ペイント」など複数の Windows 標準アプリで AI 機能の導入を試しているそうだ (Windows Central の記事、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事、 On MSFT の記事)。

たとえば、「フォト」アプリでは写真内のオブジェクトや人物を認識して切り抜き、他の場所に貼り付けることを可能にする機能が開発されているという。また、「カメラ」アプリや「Snipping Tool」アプリでは OCR 機能を用いてスクリーンショットや写真に含まれるテキストを抽出できるような機能の開発が進められているとのこと。

ペイントの場合は Bing での画像生成と同様、ユーザーの要望に合わせた画像を生成する機能がテストされているそうだ。Windows Central の情報提供者によれば、この機能は Bing の画像生成と同じ技術がベースになっているとのことで、Dall-E ベースのようだ。

ペイントではむしろオブジェクト切り抜きのような機能の方が役立つ気もするが、スラドの皆さんのご意見はいかがだろう。ペイントに限らず、Windows 標準アプリに AI 機能が搭載されるとすれば、どのような機能を使ってみたいだろうか。

nagazou 曰く、

ソフトバンクは23日、2023年10月以降に「ワイモバイル」の新料金プラン「シンプル2 S/M/L」を提供すると発表した。この新プランは、「シンプル S/M/L」の現行プランに比べて、データ容量を引き上げることが特徴。月額基本料金は、Sプラン（4GB）が2365円、Mプラン（20GB）が4015円、Lプラン（30GB）が5115円となる（リリース、ケータイ Watch、CNET）。

データ容量超過後の速度制限は二段階に強化された。従来は超過後も1Mbpsで通信できたが、新プランでは契約容量の半分を超えるまでは1Mbpsで通信可能、それを超えると128kbpsに制限される。これについて同社の専務執行役員を務める寺尾洋幸氏は、「98%のユーザーは1段階目の制限内で収まる。この制限によってコストを抑えられる」と説明している。また新プランについて「S、M、Lの各プランのデータ容量を最大33%増量した」とし、月額基本料金は上昇したが、割引適用後の1GBあたりの月額料金は最大22%減少、「実質的な値下げ」になると述べている。

nagazou 曰く、

日経新聞の8月27日の記事によると、世界の防衛大手企業がアジアにおける統括機能を日本に移転する動きが進んでいるという。具体的には、英国のBAEシステムズが、アジアの統括機能をマレーシアから日本に移管する計画を進めているようだ（日経新聞）。

BAEシステムズは、日本、英国、イタリアの3カ国による次期戦闘機の共同開発計画「グローバル戦闘航空プログラム（GCAP）」の中核企業で、三菱重工業などと協力関係にある。同様に、米ロッキード・マーティンもアジア全体を統括する機能をシンガポールから日本に移し、北朝鮮のミサイル発射や台湾有事などへの対応能力を強化しているという。また米L3ハリス・テクノロジーズなどが日本法人を設立し、新たな需要に対応するための協力や提携を模索しているとされる。

こうした移転の動きの背景には、日本がアジアの防衛市場で重要な位置を占めるとの見方が出ていることや、日本政府の防衛費増額政策が背景にあるとされている。