15626579
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headless 曰く、
インドで半斤の食パンを購入可能な場所が調べられるサーチエンジン「Half Loaf Bread」が公開されている
(Neowin の記事)。
開発した Prashant Baid (PB) 氏は食パンが大好きだが、3 日で 20 枚も食べるのでは多すぎるという。そのため、半斤の食パンを売っている場所を容易に見つけられるよう、専用サーチエンジンを開発したそうだ。検索対象は普通の白または茶色のサンドイッチ用食パンに限り、高級品は除外されている。また、食料品デリバリーアプリ Dunzo の非公開 API を使用しているため、検索可能な地域はインドの大都市の一部 (ベンガルール・チェンナイ・グルグラム・ハイデラバード・ムンバイ・ニューデリー・プネー)に限られるとのこと。
食パンの 1 斤は1ポンド (約 454 g) を指し、米国などでは塊で売られるパンの標準重量を 1 ポンドと定めているところ(アイオワ州の例: PDF)もあるが、日本では 340 g 以上 510 g 未満を 1 斤と定めている。実際に Half Loaf Bread でヒットするのは 200 g および 250 g の食パンであり、日本の基準でも半斤 (170 g 以上 255 g 未満)に相当する。
このサーチエンジンは実際に役立つようなものではなく、ジョークのようなものだが、現実的なサイズである半斤のパンを売る店が増えることを開発者は期待しているようだ。
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あるAnonymous Coward 曰く、
・16試合で勝率6分7厘の歴代新記録(40年ぶり更新)
・開幕連敗数歴代最多
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あるAnonymous Coward 曰く、
鳩のゲームアプリシリーズ運営会社のファクトリーが2022年4月7日iOS向けアプリ「ハトバース」をリリースした。
(その後Android対応アプリもリリース)
ユーザーが自らハトとなりリアルタイムで複数のハトユーザーがハトコミュニケーションを楽しむことが可能とは言っているが、チャット機能が存在しておらず鳩として歩き回ったりジャンプしたりしかできない。
リリース後の更新でニワトリと入れ替わって鴨が登場したり、鳩のリアリティー追求のためにプロを募集したりと意味のわからなさが際立っているが現時点での入場制限が30人までで入りにくい状態である。
すぐ飽きる人も少なくないようだがタレコミ子は案外悪くないと思っている。しかし日本のメタバースの一例として後年語り継がれるものとしたら人類には早すぎるゲームかもしれない。
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15626636
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nagazou 曰く、
東京海洋大学は14日、死亡した魚から取り出した「生殖幹細胞」を別の個体に移植し、卵や精子を作製する技術を開発したそうだ。この技術を用いれば、死後12時間から24時間までの期間であれば子孫を作れるという(東京海洋大学リリース[PDF]、ITmedia、ANNnewsCH[動画])。
東京海洋大学の市田健介助教授によると、死後12時間から24時間経過したニジマスから卵と精子のもととなる生殖幹細胞を取り出して移植。ニジマスから移植した生殖幹細胞が正常に宿主の卵巣や精巣に取り込まれ、増殖し卵や精子に分化する様子が確認できたとしている。絶滅危惧種の遺伝子を残す技術などの応用が期待されているとしている。
15626650
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nagazou 曰く、
米労働組合連合Strategic Organizing Center(SOC)の調査結果によると、Amazonの倉庫での負傷事案が急増しているという。2021年の負傷事案は3万8000件にも及んでおり、この数字は前年から38%もの増加となっているそうだ。フルタイムの従業員100人あたりの「深刻な負傷」件数は6.8件となっており、Amazon以外の倉庫の平均(3.3件)の2倍以上に及ぶとのこと。Amazon側の言い分では予想外の需要に対応するため、多くの追加人員を雇用したことが記録上の負傷事案が増加している要因であるという(Strategic Organizing Center、CNET、GIGAZINE)。
なお、Amazonではニューヨークのスタテン島にあるAmazonの物流倉庫で、結成のための投票が行われ賛成が反対を500票上回る2654票となった。これにより労働組合の結成が決まったが、実際に結成されるには組合結成を監督する全米労働関係委員会(NLRB)による正式な認定が必要となる(CNET、ITmedia)。
この労組結成の動きに対してこれに対してAmazonは「失望した。異議を申し立てる」と声明を出している。同社はNLRBに対して、投票結果の取り消しを求める異議申し立てを行っている。労働者団体が賛成票を投じさせるために賄賂や脅迫を使ったなどと主張している模様。なお米国のバイデン大統領はAmazonでの労組結成に関して肯定的な発言を行っている(CNET)。
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nagazou 曰く、
山梨県富士吉田市で6日、水素発電所が連続運転を開始したという。この発電所は技術の実証目的で作られたもので「富士吉田水素発電所」という名称となっている。設計と製造はHydrogen Technologyで同社は水素供給も行う。発電所の運営はイーレックスが担当するとのこと。発電出力は320kWで1時間当たり270Nm3の水素量を利用して発電するとしている。開発元のHydrogen Technologyは火成岩と水を反応させて水素を製造するシステムを構築しており、同発電所で利用している水素は、CO2排出ゼロなのだそうだ(イーレックス、スマートジャパン)。
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あるAnonymous Coward 曰く、
少し前のものなのですが、他では取り上げられていない大変興味深いニュースがありました
日経BP、メガソーラービジネス
「系統蓄電池」解禁へ、10MW以上は「発電所」に(「太陽光・風力比率」・20%を想定し、エネルギー貯蔵推進へ)
https://project.nikkeibp.co.jp/ms/atcl/19/news/00001/02310/
陽光・風力発電の増加に伴う系統の安定運用の不安定さに対処するために、経済産業省が電気事業法を改正する見込みだということです
(現時点では有識者会議での取りまとめの段階)
電気事業法が改正されれば、従来は法的な位置づけが不明瞭だった電力系統に単独で蓄電池システムを接続するビジネスが立ち上がると見込まれます
15626792
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nagazou 曰く、
筑波大学などの研究グループが、蚊の成長を止める化合物を発見したそうだ。発見されたフラボノイドの一種を与えると脱皮や変態に必要な昆虫ホルモンの合成を妨げるとされる。実際、蚊の一種であるネッタイシマカにこのフラボノイドを与えた結果、発育が停止したとされている。既存の殺虫剤よりも他の生物への影響が少なく、なおかつ環境負荷の少ない殺虫剤製造につながる可能性があるとしている(日経新聞)。
15627133
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あるAnonymous Coward 曰く、
日本経済新聞にマンガ「月曜日のたわわ」の一面広告が掲載された件で各所から抗議が集まっているが、とうとう国連女性機関(UN Women本部)から日本経済新聞社に抗議があったとのこと。
個人的にはなぜ掲載誌ヤングマガジンの版元である講談社ではなく広告を掲載した新聞社に抗議が行くかが判らない。
#ヤングマガジンには「パラレルパラダイス」という明らかにヤバい連載作もあるので、今度はこっちの一面広告を
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15627170
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あるAnonymous Coward 曰く、
朝日新聞の記事によると、ロシアのウクライナ侵攻後、JR恵比寿駅のロシア語の案内表示に利用客から「不快だ」等のクレームが相次ぎ、JR側が「調整中」と書いた紙を上から貼って文字を隠していたそうだ。
これに対し、SNS上ではJRの対応を批判する声が広がり、このためかは分からないが、JR側は元の状態に戻したらしい。専門家は、こうしたクレームが「消極的なヘイト行動に該当」すると指摘している。
以前から日本の行政組織や企業がこうした差別的クレームに容易に屈する事例はあったが、そうした事例がまた一つ加わったことになる。皆様の周囲で、こうした外国(人)差別を見聞きした方はいるだろうか。
15627322
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あるAnonymous Coward 曰く、
出演者が痛がる様子を笑いの対象にするようなバラエティー番組の演出について、BPO(放送倫理・番組向上機構)は青少年がまねをしていじめに発展する危険性があるなどとして制作者に配慮を求める見解を出した。
視聴者から「いじめを助長する」といった意見が継続的に寄せられていたことを踏まえて去年8月から審議を行い、いじめを傍観することを許すことにつながる懸念もあるとの見解を示した。
おそらく大晦日恒例の笑ってはいけないシリーズはテレビでは放映できなくなるのだろう。
もし今後締め付けが厳しくなっていくとバラエティー番組そのものが消滅してしまうのか。
年々予算が減らされている業界なので深夜帯番組の移動により深夜の放送そのものが休止となる未来になるのかもしれない。
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15627357
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あるAnonymous Coward 曰く、
人んちの建物に勝手にプロジェクターで写すのは嫌がらせ以前に違法では
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15627372
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あるAnonymous Coward 曰く、
独立行政法人国民生活センターはSNSで商品やサービスのPRをすれば、あとからキャッシュバックを受けることで一切の負担がないなどと勧誘し、
商品を契約させる手口について注意喚起を行った。
商品をPRしたのにキャッシュバックが振り込まれない」「費用はかからないと聞いていたのにあとから請求を受けた」
などの相談が全国の消費生活センターなどに寄せられているという。
サービス契約前に事前の説明があったかどうかが問われるところであるが、この手の類は全く説明していないか簡略化して
契約を急かせた後は知らぬ存ぜぬになるパターンが多い。
キャッシュバックはクーリングオフ期間後に振り込むと記載して行使させないようにし、更にキャッシュバックすらない
ものと考えると最初から騙す前提なのだろう。
もし解約出来たとしても請求金額や残債を踏み倒そうとすると、新たなクレジットカードの申込みや各種ローンの審査が
通らなくなるなどブラックリスト入りになり非常に不利になる。
この問題は利用者側が気をつけるしか無いが、サービス提供企業とキャッシュバック提供企業が別か架空などわかりにくくして
法律の穴を悪用していることが少なくないので気をつけて欲しい。
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