12月25日、Rubyのメジャーバージョンアップ版である「Ruby 3.0.0」が発表された（Ruby 3.0.0 リリース、OSDN Magazine）。開発には2016年にRuby 3x3という目標が設定され、OptcarrotベンチマークでRuby2の3倍高速化を達成することを目指したという。主にパフォーマンス、並行処理、静的解析に注力して開発されたとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

Ruby 3.0は2013年に最初のバージョンが公開された2系に続くメジャーリリースとなる。

RakuになるのかPython3になるのか。

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headless 曰く、

StatCounterのWindowsバージョン別シェアデータによると、Windows 10が2か月連続減少、Windows 7が2か月連続増加して2020年を終えたようだ。

2020年11月はWindows 10がリリース以来初めて1ポイント以上シェアが減少し、Windows 7はWindows 10リリース以降で最大の増加幅を記録している。12月分ではWindows 10が0.28ポイント減少(75.68%)する一方、Windows 7が0.35ポイント増加(18.03%)して9月以来の18%台を回復した。デスクトップOSシェアデータ12月分では、Windowsが76.56%(+3.35)、OS Xが17.1%(+0.56)、Linuxが1.93%(+0.13)、Chrome OSが1.72%(-0.2)となっている。Windowsの増加分は「Unknown」の減少分(-3.83)を吸収したとみられる。

年間を通じてみると、Windows 7は延長サポートが終了した2020年1月分の24.9%から11か月で6.87ポイント減少したことになる。また、Windows XPのシェアは4月に1%を割った。Windows XPの延長サポートが終了したのは2014年4月であり、1%を割るまでに6年間を要したことになる。ちなみに、2014年4月のWindows XPのシェアは19.24%、11か月後の2015年3月には12.88%まで減少していた。2020年の年間シェアではWindows 10が74.03%(+14.34)、Windows 7が20%(-11.42)となっている。

SteamではWindows 10 64 bitが19.88ポイント減の69.40%と大幅に減少し、Windows 7 64 bitが22.35ポイント増の26.74%と大幅に増加している。この変動は言語シェアで簡体字中国語(47.18%、+30.22)の大幅な増加に連動しているとみられる。簡体字中国語に連動したWindows 7/10の大幅な変動は2017年～2018年にも発生しており、Steamはアジア地域のネットカフェで顧客数が実際よりも多くカウントされていたと説明していた。今回はどうだろうか。

なお、2020年10月分を最後にデータ提供を終了すると発表しているNetMarketShareだが、12月分もデータが追加されている。デスクトップOSバージョン別では1位のWindows 10が減少(63.57%、-0.59)し、2位のWindows 7が増加(19.71%、+0.93)。デスクトップOS種類別ではMac OSのみ減少(9.52%、-1.13)する一方、Windows(87.14%、+0.48)と、Linux(2.68%、+0.62)、Chrome OS(0.61%、+0.07)はそれぞれ増加した。

GitHubは5日、イランでGitHubの全サービスが提供可能になったことを発表した(The GitHub Blogの記事、 The Vergeの記事、 The Registerの記事)。

2019年7月からGitHubでは、米国による経済制裁対象国・地域(クリミア・キューバ・イラン・北朝鮮・シリア)のユーザーによる非公開リポジトリの利用をブロックしている。対象外のユーザーでも対象国・地域からGitHubにアクセスすると一時的に制限がかかる。公開リポジトリに関しては、経済制裁の対象国・地域からの利用も可能だ。

GitHubは経済制裁に従うため必要な措置だとしつつ、サービス提供を再開するための手続きを進めていたという。このたび、イランでのサービス再開に必要なライセンスを米財務省の外国資産管理局(OFAC)から取得したとのことで、シリアやクリミアでもサービス再開すべく手続きを進めているそうだ。こういった内容は英語版の「GitHub and Trade Controls」ページにも反映されている。

これによりGitHubではイランのユーザーを対象にしたサービスの復元を進めるが、有料サービスの決済処理を行うサードパーティ企業がイランからの支払いを処理できない可能性もあるという。また、個別に経済制裁対象となっている個人や団体などは引き続きサービスを利用できない。