IBM が同社の AI・データプラットフォーム watsonx の生成 AI で COBOL コードの近代化を加速すべく、IBM watsonx Code Assistant を開発しているそうだ (IBM Z and LinuxONE Community のブログ記事、 Ars Technica の記事、 The Register の記事、 紹介動画)。

COBOL コードのリライトには多数の開発者と手間のかかる手作業が必要であり、何年もの年月と数百万ドルの費用をかけても近代化できるのはごく一部にとどまる。IBM watsonx Code Assistant では巨大でモノリシックなアプリケーションのリファクタリング・変換・検証を自動化し、ビジネスサービスごとに分離して近代化できるという。

変換の過程では COBOL コードを Java コードに変換するほか、COBOL コードのままで最適化を実行することも可能だ。IBM では COBOL から変換した Java コードが Java 開発者から見て自然なものとなることを目指しているそうだ。データソースやアプリケーションサーバーはそのままでよく、移行のための処理は不要とのこと。

IBM watsonx Code Assistant は IBM Z と Red Hat Ansible Lightspeed で利用可能になるとのことだ。

Google Play で最近、不要ファイル削除や空きメモリ確保などを実行するシステムクリーナーアプリが多数削除されているようだ。

Internet Archive が昨年 10 月に保存した Google Play での「cleaner」検索結果のスナップショットをみると、リストアップされているアプリ 30 本のうち、現在は 20 本が削除されている。削除されたアプリの中にはインストール件数が 1 億回を超える「One Booster」や「Nox Cleaner」といったアプリも含まれる。また、「cleaner site:play.google.com」のGoogle検索結果では、最初の 10 本のアプリのうち 4 本が削除 (最初の 20 本では 10 本が削除) されている。

削除されたアプリ「SD Maid」「SD Maid 2/SE」の作者 Matthias Urhahn 氏 (darken) によれば、これらのアプリが「ストーカーウェア」ポリシーに違反するため公開を停止したという 2 件のメールが (おそらく 8 月 21 日の) 21 時 44 分に届き、16 分後の 22 時には 12 年間にわたりアプリを公開していた開発者アカウント darken の削除が通知されたという (作者の Google Play Developer Community 投稿、 Reddit のスレッド [1]、 [2]、 Android Police の記事)。

削除理由は開発者アカウントに関連付けられた高リスクまたは悪用のパターンを特定したため、Google Play デベロッパー販売 / 配布契約の 8.3 / 10.3 に従って削除する、というものだ。Reddit のスレッドでは明確にアプリ名は挙げられていないものの、他の開発者からもストーカーウェアポリシーでアプリが削除されたという報告がみられる。

Play Console ヘルプによれば、ストーカーウェアとは「適切な通知や同意なく、永続的な通知を表示せずに、デバイス上の個人情報や機密性の高いユーザーデータを収集、送信するコード」とされる。しかし、SD Maid のデータ セーフティ情報によれば収集するデータはアプリに関するもののみとなっており、プライバシーポリシーでも個人情報は収集しないと明記している。SD Maid 2/SE はオープンソースアプリでもある。

Urhahn 氏はGoogleに異議を申し立てているが、現在のところ受信確認と調査中の報告のみで、特に進捗はみられないとのこと。システムクリーナーアプリは効果が疑問視されることもあり、中には広告が多すぎると批判されるものもあるが、削除されていないアプリもある。最近削除されたすべてのアプリで実際にポリシー違反が確認されたのだろうか。スラドの皆さんのご意見はいかがだろう。

headless 曰く、

Intel が開発者向けのオープンソースフォント Intel One Mono の最新版となる V1.3.0 を公開した (Phoronix の記事)。

Intel One Mono は低視力の開発者を考慮して、Frere-Jones Type が Intel ブランドチームおよび VMLY & R と提携してデザインした書体だ。開発者の疲労や目の疲れに対処し、コーディングミスを減らすため、最高の読みやすさを目指しているという。

V1.3.0 では字体組版 / 分解 (ccmp) による言語サポート改善や、コロンの位置を引き上げて演算子と揃えるための calt 機能追加、フォントやソース、ライセンスにおけるフォントファミリー名を「Intel One Mono」に更新といった変更が行われたとのことだ。

Microsoftは22日、「Python in Excel」のパブリックプレビューを発表した。この機能は、「Microsoft 365 Insider」プログラムのメンバーに段階的に提供される。「Python in Excel」は、PythonスクリプトをExcel内で実行できるようにする機能。Pythonは、数値計算、統計分析、機械学習などの領域で広く活用されており、Excelと組み合わせることでビジネスアナリティクス分野での活用が可能（Announcing Python in Excel、窓の杜）。

Excel上でPythonコードを実行するには、新関数「PY」の引数にコードを与えることで可能となる。クラウドサービス上で計算処理が行われ、結果がワークシートに返されるため、ユーザー側でPython環境を整える必要はないとしている。またセキュリティも考慮されているとしている。「Python in Excel」には「Anaconda」ディストリビューションが組み込まれており、主要なPythonライブラリが利用可能としている。

Chrome 117 ではインストール済みの拡張機能が Chrome ウェブストアで提供されなくなった場合、ユーザーに通知する機能が追加されるそうだ (Chrome Developers のブログ記事、 Neowin の記事)。

拡張機能が Chrome ウェブストアで提供されなくなる理由としては、開発者が公開を終了・Chrome ウェブストアポリシー違反・マルウェアと判定された、という 3 つのケースに限られる。ポリシー違反の場合は開発者に警告後、修正や異議申立を行うための猶予期間が設けられるが、この間は拡張機能が公開停止になることはない。そのため、ユーザーにも通知が表示されることはなく、問題が解決すれば通知は自動的に消えるとのこと。マルウェアと判定された拡張機能はこれまで通り自動で無効化される。

拡張機能提供中止の理由は Chrome の拡張機能設定画面 (chrome://extensions/) に表示されるが、「プライバシーとセキュリティ」設定画面 (chrome://settings/privacy) の「安全確認」で通知を目にする可能性が高いという。ここでレビューボタンをクリックすれば、拡張機能設定画面に移動して理由を確認したり、削除したりすることが可能だ。この変更は正規の拡張機能に影響を与えることなく、エコシステムの安全を保つことを目指しているそうだ。

headless 曰く、

Mozilla が今後数か月のうちに、Firefox for Android で addons.mozilla.org (AMO) の拡張機能オープンエコシステムをサポートすると開発者に予告している (Mozilla Add-ons Community Blog の記事、 The Verge の記事、 The Register の記事、 Android Police の記事)。

Firefox for Android は 2020 年に GeckoView ベースとなった際、利用可能な拡張機能が数個にまで減少してユーザーの不満の原因となった。これを受けて Mozilla ではサポートする拡張機能を増やす計画を示したが、現在も利用可能な拡張機能は 20 本を超えた程度にとどまり、AMO から直接インストール可能な拡張機能はさらに少ない。一方、Firefox for Android Nightly では「コレクション」に追加することで AMO の任意の拡張機能がインストール可能になっている。

Nightly で任意の拡張機能を AMO からインストールするには複雑な手順が必要となるが、Mozilla では Firefox for Android で拡張機能オープンエコシステムを利用可能にし、デスクトップ版と同様の手順で拡張機能をインストール可能にするインフラストラクチャーを既に構築済みだという。具体的な提供開始時期は 9 月初めに発表するが、少なくとも年内にはロールアウト可能という見通しとのこと。

そのため、Mozilla では拡張機能開発者に対し、既存のデスクトップ拡張機能をモバイルでも利用できるよう最適化しておくことを推奨している。テストは上述のコレクションを作成して Nightly でインストールするほか、web-ext を使用すれば AMO で公開する前にテストすることも可能だ。

高校2年のNaYuさんが、学校の文化祭における食品の待機列問題への解決策として、チェーン店の決算システムを再現しようとしたという内容が話題になっている。元記事によると、過去の文化祭では、来場者一人が1種類の食品を購入するのに最大で1～2時間を要する長い待ち時間が発生していたという。食品の調理時間と会計時間の差があること、および一店舗からしか注文ができないという問題が影響していたそうだ（文化祭で某チェーン店を再現して失敗した話、Togetter）。

そこで解決策として、EasyEatsというシステムが提案されたという。このシステムは、要はマクドナルドと同じもので、客側が会計レジで注文と決済を行い、食品引換券を受け取り、その引換券を持って、テレビモニターに表示される番号を待ち、食品を受け取る仕組み。各店舗はiPadを使用して注文を受け取り、調理し、注文状態を変更する仕組みを用意したという。

顧客はアプリを使用して注文し、Firebaseの認証を使用してログイン。また、番号の割り振りや注文情報の保存などの処理もサーバーサイドで行われたという。アプリは文化祭前日になって完成したこともあり、運用しながらトラブルを解消していく状況だったとしている。記事ではWiFiの問題や進捗管理の重要性、データ量の予測などが今後の課題として挙げられている。とはいえ、こうした問題の大半は2日目にリカバリされており、SNS上では高校生たちの行動力と分析力などを称賛する声が上がっている。

headless 曰く、

Google は 10 日、次期 Android 14 の 5 番目のベータ版となる Android 14 Beta 5 をリリースした (Android Developers Blog の記事)。

Android 14 は Beta 3 でプラットフォーム安定版のマイルストーンに到達しており、Beta 4 がリリースされた 7 月には Google Play で Android 14 デバイス向けにアプリを公開できるようになっている。3 番目のプラットフォーム安定版となる Beta 5 では開発者 API やアプリ側から見た挙動に大きな変更はなく、最新の改善と修正が含まれている。正式版のリリースを数週間後に控え、Android アプリ開発者にはアプリの互換性テスト完了と必要な更新の公開が推奨されている。

Beta 5 は対応 Pixel デバイスでベータプログラムに参加すれば OTA 配信されるほか、ファクトリーイメージも公開されている。Android Studio の SDK Manager で Android Emulator のシステムイメージも近く配信されるとのこと。

Android 13 は 2022 年 7 月の Beta 4 がファイナルベータとなり、8 月に正式版がリリースされたが、Android 14 は早い段階から Beta 5 以降のリリースが予告されていた。Beta 5 がファイナルベータだとは宣言されていないが、数週間後に正式版がリリースされるということなので Beta 6 はなさそうだ。正式版のリリースは 9 月になるだろうか。

インドの電子情報技術省 (MeitY) は 9 日、インド国内でウェブブラウザーを開発するコンテスト「Indian Web Browser Development Challenge (IWBDC)」を開始した (プレスリリース、 The Register の記事、 動画)。

IWBDC はMeitY とインドの認証局規制当局 (CCA)、バンガロールの先進コンピューター開発センター (C-DAC) が主導で実施し、インド国内全域から参加者を募る。目標とするインド原産ウェブブラウザーは、インドの公用語すべてをシームレスにサポートし、すべてのポピュラーなデスクトップ OS とモバイルプラットフォームで利用可能なものだという。

主な要件としては、インドのユーザーのための革新的な機能を備えるインド国内で作られたブラウザーであって、CCA のルート証明書を組み込んだ証明書ストアを持ち、最新の機能や強化されたセキュリティとデータプライバシーの保護機能を備えることが挙げられている。また、アクセシビリティやユーザーフレンドリーであることも重視するほか、暗号トークンで文書にデジタル署名することにより安全な取引とデジタル的な交流を支える機能の搭載も想定しているそうだ。

コンテストでは 3 つのラウンドを通して技術的指導が提供され、誰でも参加してアイディアを送信できる。第 1 ラウンドでは 18 のエントリーが選ばれ、プロトタイプを開発する第 2 ラウンドで最終ラウンドのショートリストとなる 8 名が選ばれる。最終的に優勝者と 2 位・3 位受賞者が選ばれ、優勝者は開発したブラウザーを次のレベルへ進めるためさらなる支援を受けられるとのこと。

インド政府は 2020 年に国産ビデオ会議ソフトウェアの開発コンテストを行って Vconsol を選定したが、今回のイベントの中継には Zoom が使われている。2023 年第 1 四半期のスマートウォッチ市場でインドのブランドが圏外から一気に 2 位となったように、インド国内で独自ブラウザーが広く使われればブラウザーの世界シェアも大きく変動することになるが、どうなるだろうか。

米連邦最高裁の Elena Kagan 判事は 9 日、Apple に対する恒久的差止命令の一時停止を無効にするよう求めた Epic Games の緊急申立を却下した (申立記録、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事、 Bloomberg の記事、 Reuters の記事)。

Epic は不当な独占行為 10 カウントで Apple を訴えたが、連邦地裁が認めたのは App Store Review ガイドライン 3.1.1 と 3.1.3 の誘導禁止条項がカリフォルニア州の不正競争防止法 (UCL) に違反するという 1 カウントのみ。問題の恒久的差止命令はこの 1 カウントに関するものだ。

Apple は勝利宣言しつつこの 1 カウントについて控訴し、これに伴う恒久的差止命令の一時停止を申立てた。連邦地裁は一時停止を認めなかったが、連邦巡回区第 9 控訴裁判所が認めている。

控訴裁判所は 7 月にAppleの違法行為を認めつつ、連邦最高裁への上告手続きのため恒久的差止命令を 90 日間停止したため、Epic 側が停止の無効化を求めて緊急申立を行っていた。

headless 曰く、

Kickstarter が AI 利用に関するポリシーを制定し、8月29日に発効する (Kickstarter のブログ記事、 Neowin の記事)。

AI ポリシーの主なポイントは、AI 生成コンテンツの明示と使用目的の開示、合意を得たデータ利用の保証とクレジット表示といったものだ。そのため、AI 技術やツール、ソフトウェアを開発するプロジェクトの場合、使用するデータソースがオプトイン・オプトアウトといった合意を管理する仕組みを用意していない場合、Kickstarter がプロジェクトを承認しない可能性が高いとのこと。また、プロジェクト申請時に AI の使用を開示しなかったことが判明した場合、プロジェクトは停止処分になる。故意にガイドラインを迂回しようとした場合、将来のプロジェクト申請が制限される結果になるとのこと。

新ポリシー発効に伴い、プロジェクト申請時の質問に AI 使用関連の項目が追加される。これには AI 生成コンテンツの元になる作品の権利者から合意を受けているかどうか、といった項目も含まれるとのこと。AI を使用するプロジェクトが承認されると、プロジェクトページに AI 使用に関する新しいセクションが追加される。AI ポリシーは 8 月 29 日申請分のプロジェクトから適用され、既存プロジェクトに遡及することはない。

あるAnonymous Coward 曰く、

Vim の開発者 ブラム・ムールナー氏が 8 月 3 日に亡くなられたとのことです (ご家族による Google Group 投稿) 。

ご家族の Google Group 投稿によるとムールナー氏は進行性の疾患に苦しんでおり、この数週間で急速に悪化したという。ご家族はオランダでの葬儀を計画しているが、日時や場所は未定とのことだ。

SQLiteの開発チームは、複数クライアントからの同時書き込みを可能にする新機能として、「BEGIN CONCURRENT」文を実装したそうだ。これにより、従来は一つのクライアントだけが書き込みを行える制約がなくなり、複数のクライアントが同時に書き込みを実行できるようになった。具体的には、ジャーナルモードが「wal」（Write-Ahead-log）もしくは「wal2」の場合に「BEGIN CONCURRENT」文を実行することで、同時書き込みが可能となるとしている（SQLite: Begin Concurrent、Publickey）。

Apple は 7 月 27 日、App Store で公開するアプリがプライバシーマニフェストに使用理由を宣言する必要のある「理由が求められる API」のリストを公開した (Apple Developer のニュース記事、 9to5Mac の記事、 Ars Technica の記事、 API リスト)。

WWDC23 で発表された「理由が求められる API (Required reason API)」は、フィンガープリンティングに悪用される可能性がある API をグループ化した新しい API のカテゴリーだ。アプリでこれらの API を使用する場合、フィンガープリンティング以外の承認される理由を選択する必要があり、選択した理由に沿ってのみ使用可能となる。

理由が求められる API としては、ファイルのタイムスタンプ取得 API とシステムブートからの経過時間を取得する API、ストレージの空き領域を取得する API、アクティブなキーボードの一覧を取得する API、ユーザーのデフォルトデータベースにアクセスする API となっている。承認される理由は取得した情報をユーザーのために表示する、状況によってアプリの動作を変えるといったものが挙げられている。

2023 年秋以降、理由が求められるAPIを使用し、承認される理由を宣言していないアプリを App Store Connect にアップロード (新規・更新) するとデベロッパーに通知される。2024 年春以降はアップロードする際に承認される理由の宣言が義務付けられるとのことだ。

headless 曰く、

OpenAI ではAI が書いたテキストと人間が書いたテキストを識別できるよう学習させた AI テキスト分類ツールを 1 月末に公開していたが、 現在は公開を中止している (OpenAI の更新版ブログ記事、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事)。

公開中止は低い精度が理由だといい、7 月 20 日時点で利用できなくなっていたという。現在はフィードバックの内容も含めて研究を進めており、より効果的にテキストを識別する手法を研究しているほか、オーディオビジュアルコンテンツが AI 生成によるものかどうかを確認できる仕組みの開発と展開を公約したとのことだ。