米カリフォルニア北部地区連邦地裁の Yvonne Gonzalez Rogers 判事は 10 日、Epic Games が Apple を訴えていた裁判で双方の主張とも完全には認めない判決を下した(裁判所文書: PDF、 Ars Technica の記事、 The Guardian の記事、 Mac Rumors の記事)。

この裁判は Epic が Apple の App Store における不当な独占行為を訴えていたものだ。Epic は iOS 版 Fortnite に独自の課金システムを実装したことで Apple の開発者プログラムから締め出され、同社製ゲームはすべて App Store から削除された。そのため、Epic 側は Apple が App Store で公開するアプリの開発者に独自課金システムの使用やユーザーとの直接コミュニケーションを禁じていることの不当性を訴えているほか、同社の開発者アカウントや同社製ゲームの復活を求めている。

判事は Apple がモバイルゲームサブ市場における独占者ではないと判断したが、App Store で Apple が開発者に課す制約は反競争的だと判断。Apple が開発者に (i) Apple のアプリ内購入 (IAP) システム以外の支払方法に誘導するボタン等のアプリへの配置を禁じること (ii) アプリ内の登録機能等でユーザーが提供した連絡先への連絡を禁じること、という 2 点を禁ずる恒久的差止命令 (PDF) を出した。Apple は命令に従った変更を 90 日以内に行う必要がある。

一方、判事は独自課金システム実装を Epic による意図的な契約違反とする考えを以前から示しており、この判断が覆ることはなかった。そのため、2020 年 8 月以降の iOS 版 Fortnite での売り上げの 30 % を Apple へ手数料として支払うことを Epic に命じ、Apple による Epic の開発者アカウント削除やアプリ削除は適切との判断を示している。

結果的に Epic が訴えた Apple の不当行為 10 カウントのうち、判事が認めたのはカリフォルニア州の不正競争防止法違反のみであり、Apple は勝利を宣言。しかし、大きな収益を上げる IAP が危険にさらされる判決を受け、Apple の株価は大きく下落した。一方の Epic は上訴する意思を示しているとのことだ (The Verge の記事、 9to5Mac の記事)。

Google は 8 日、次期 Android 最後のベータ版となる Android 12 Beta 5 を提供開始した(Android Developers Blog の記事)。

Android 12 は 7 月の Beta 3 でファイナル API が提供され、8 月の Beta 4 でプラットフォーム安定版のマイルストーンに達している。既に API とアプリ側から見える挙動は Beta 4 ですべてファイナライズされているため、Beta 5 で大きな変更はない。Beta 5 は最新の修正と最適化が含まれるリリース候補ビルドであり、アプリ開発者が Android 12 対応テストを完了するのに必要なものがすべて含まれているとのこと。

Android 12 ではプライバシーダッシュボードがシステム設定に追加されたほか、アプリがマイク・カメラにアクセスしていることを示すインジケーター表示やクイック設定からのマイク・カメラのトグル、アプリによるクリップボード読み込みの通知といったプライバシー機能が追加された。また、オーバースクロール時の視覚効果がグローからストレッチに変更され、アプリの起動時にスプラッシュ画面を表示する SplashScreen API の追加や、暗号アルゴリズムの Bouncy Castle 実装削除などが行われている。

Android 12 正式版は数週間のうちにリリース予定となっており、アプリ開発者はそれまでに自分のアプリの互換性を確認しておく必要がある。Pixel 5a with 5G を含む Android 12 対応 Pixel デバイスならベータプログラムにエンロールすれば Beta 5 が OTA 配信される。Sharp など複数のパートナーも一部のデバイス向けにベータ版を提供している。

Linuxディストリビューション5.15では、Linus Torvalds氏がLinuxカーネルにParagon Software製のNTFS3カーネルドライバーを導入を認め、WindowsのNTFSファイルシステムをサポートするためのNTFS3カーネルドライバーが導入されることとなった。新たなドライバーは現在利用可能なNTFSドライバーと比較して機能およびパフォーマンスにおいて優れているとされる（Linus Torvalds氏のコメント、The Register、Phoronix、Market Research Telecast、ZDNet Japan）。

Torvalds氏は8月にNTFS3カーネルドライバーの統合許可を行い、Paragon Softwareに対し、「とにかくGitのpullリクエスト出してほしい」と伝えていたそうだ。対してParagon Softwareは3日にプルリクエストを送ったと回答していたものの、それはTorvalds氏の意向に反し、GitHubのウェブインターフェースから送信されたものだったとのこと。

Torvalds氏は、将来のプルリクエストを改善するため、Paragon SoftwareのKomarov氏にいくつかの注意を行っている。一つはGitHubのウェブインターフェースからLinuxカーネルにコードをマージするのは「絶対に」避けるべきだとするもの。

曰く、GitHubが生成するマージは全く使い物にならない。Linuxカーネルのマージは「適切に」行う必要があるが、マージに関連する情報を含む適切なコミットメッセージが必要だ。しかし、GitHubのマージはすべてを台無しにすると話している。ほかにも、GitHubのアカウントを使用する場合、プルリクエストにブランチだけでなく署名付きタグを付けてほしいなどに関しても指摘している（Linus Torvalds氏のコメントその2）。

headless 曰く、

GitHub Copilot が処理を拒否する語句が解析され、リストが公開された(The Register の記事)。

Copilot のテクニカルプレビューには侮辱的な語句をブロックするフィルターが含まれると GitHub は説明しているが、具体的な語句のリストは公開されていない。そのため、ニューヨーク大学の Brendan Dolan-Gavitt 氏は Visual Studio Code の Copilot 拡張機能に含まれるブロック対象語句のハッシュ値を抽出し、語句の解析を行ったという。

公開されたリストには 1,025 の語句が含まれ、うち 1,023 語句がデコードされている。ただし、侮蔑語のリストをそのまま公開してしまうことを避けるため、リストは ROT13 でエンコードされている。ROT13 はアルファベットの前半 13 文字を 13 個分後ろのアルファベットに置き換え、後半 13 文字を 13 個分前のアルファベットに置き換えるというものだ。

リストの語句は大半が侮蔑語だが、「boy(s)」「girl(s)」「female(s)」「male(s)」「man(men)」「woman (women)」「ethnic」「gender(s)」「immigrant(s)」「nationality」といった普通の単語も含まれる。また、地名としては「Gaza」「Israel」「Palestine」が含まれている。このほか、「q rsqrt」「qrsqrt」は Quake III のソースコードに含まれる逆平方根を計算する関数「Q_rsqrt」を指すとみられる。Copilot ではこの関数をそのまま再現することが確認され、話題となった。

なお、リストでは 1,170 個の侮蔑語のうち 1,168 個をデコードしたとの説明がみられるが、これは単語 2 つの組み合わせによる熟語(145個)をそれぞれ 2 個として数えたもののようだ。これにより延べ 1,170 個となるが、重複する単語も含めた数となる。

Microsoft は 2 日、Windows 11 Insider Preview ビルド 22449 を Dev チャネルで、ビルド 22000.176 をベータチャネルで提供開始した (Windows Insider Blog の記事 [1]、 [2])。

ビルド 22449 は Windows 11 Insider Preview 初の開発ブランチ (RS_PRERELEASE) ビルドであり、10 月 5 日リリースの Windows 11 (バージョン 21H2) とは異なるエクスペリエンスが提供されるとのこと。これまで Dev チャネルでも提供されていたビルド 22000.xxx (CO_RELEASE ブランチ) ではデスクトップに評価版を示すウォーターマークが表示されないが、ビルド 22449 では表示されるようになっている。

ビルド 22449 ではブート画面でのプログレスサークル追加といったデザイン変更のほか、SMB 圧縮のデフォルトの挙動が変更されている。Windows Server 2022 と Windows 11 Insider Preview で導入された SMB 圧縮では、ファイルの先頭 500 MiB の圧縮を試みて 100 MiB 以上圧縮できた場合にのみ残りの部分を圧縮するのがデフォルトだった。ビルド 22449 では圧縮が要求されれば常に圧縮を試みるようになり、比較的小さなファイルも圧縮されるようになるとのこと。

なお、Windows 11 では Windows Insider Program から非対応環境の締め出しを開始しているが、Microsoft の Windows Insider Program 担当 Brandon LeBlanc 氏によれば、このような環境であっても少なくとも 10 月 5 日の一般リリースまでは新ビルド (ビルド 22000 の累積更新プログラム) が提供され続けるとのことだ。

NHKの記者も現場での労力を減らすためコードを書くことがあるという。多用されることの多い日本地図の中にCOVID-19の新規感染者数を示す「NHK感染者マップ作画システム」を制作したのは記者なのだそうだ。これがなかった場合、エクセルなどのデータを作画の担当者に送り、画像ソフトで手動入力するという形が必要だったらしい。感染者数は数字が修正されることも多く、こうしたシステムは必要な状況だったとのこと（NHK）。

記者がプログラミングのスキルを習得するまでの過程は、元記事を読んでいただいた方がいいと思うが、結局、現場の小さなミスや効率の悪さを改善するためコードを書く機会が増えたとしている。ただ、この記事が上がったあと、結構反響や意見があったそうだ。

その中で特定の人のスキルに依存してしまう「属人化が課題」とする指摘も複数あったとのこと。記者はその通りだとしつつも、属人化するからという理由で開発そのものに着手しないよりも、継続性は後で考えてまずは始めてみるほうがよいのではと話している。

headless 曰く、

公正取引委員会は 2 日、Apple が App Store Review ガイドラインの改訂を申し出たことを受け、App Store における独占禁止法違反に関する審査の終了を発表した(プレスリリース、 Apple のプレスリリース)。

現在の App Store Review ガイドライン 3.1.1 ではアプリで利用するデジタルコンテンツや機能の販売にアプリ内課金の使用を義務付けており、他の方法での購入へ誘導する外部リンク等をアプリ内に配置することを禁じている。アプリ内課金では売り上げから 15 % または 30 % の手数料が徴収されるが、著作権料等の負担が大きい音楽配信事業等では費用の圧縮が困難だ。

ガイドラインの規定は価格引き下げの効果が期待できるアプリ内課金以外の販売方法への誘導を禁止するものであり、公正取引委員会では独占禁止法上問題となる可能性があるとして調査を行っていた。しかし、今回 Apple がアプリ内購入以外の販売方法に誘導する外部リンクの設置をリーダーアプリに許容するガイドライン変更を申し出たことから、公正取引委員会では独占禁止法上の問題を解消すると認めた。Apple によれば、変更は来年初めから適用されるとのこと。

また、App Store の審査基準が不透明だと多数のデベロッパーから指摘されていた件に関しても、Apple がガイドラインの明確化や審査の透明性向上の取り組みを進めること、3 年間にわたり年に 1 回の報告を行うことを申し出たことから、本件審査を終了することにしたとのことだ。

headless 曰く、

Microsoft が Windows 11 上の Windows Insider Program から Windows 11 のハードウェア要件を満たさない非対応環境の締め出しを開始したようだ (The Verge の記事、 Neowin の記事、 Ars Technica の記事、 Windows Central の記事)。

Dev チャネルで Windows 11 Insider Preview をインストールしていた非対応環境では「設定 → Windows Update → Windows Insider Program」に「ハードウェア要件を満たさないのでWindows 11 上でWindows Insider Programに参加できない。Windows 10をインストールしてリリースプレビューチャネルのWindows Insider Programに参加するように」といった趣旨のメッセージが表示され、Windows Insider Programを有効にしていない状態となる。

一方、リリースプレビューチャネルを選択していた (本来は選択できないはずだが一時選択可能だった) 非対応環境では「お使いの PC は、Windows 11 の最小ハードウェア要件を満たしていません。チャネル オプションは制限されます。」と表示され、リリースプレビューチャネルのままになる。

ただし、現在のところ Windows 11 Insider Preview をインストールした環境では、Windows Insider Programに参加していない場合や、(まだビルドが提供されていないはずの) リリースプレビューチャネルを選択している場合でも、新しいビルド (累積更新プログラム) は提供されている。いつまで提供されるだろうか。

headless 曰く、

Linus Torvalds 氏は 8 月 29 日、Linux 5.14 をリリースした (メーリングリストでのアナウンス、 The Register の記事)。

Torvalds 氏は皆が 30 周年記念の舞踏会やら花火やらシャンパンやらで忙しいことを認識しつつ、イブニングドレスや燕尾服はそれほど着心地のいいものではないと述べ、お祭り騒ぎに疲れた人に何を祝っているのか思い出させるため Linux 5.14 が待っているとリリースをアナウンスした。

一方カーネルメインテナーに祝祭の時間はなく、翌日に始まるマージウインドウで次の 30 年に向けて進んでいくことになる。そのほかの人たちはカーネルをテストして一息入れ、終わりの見えないパーティーへ戻っていけばいいとのこと。

Linux は今年で 30 周年。1991 年に Torvalds 氏が開発をアナウンスした 8 月 25 日と最初のバージョンを公開した 10 月 5 日が記念日となる。

headless 曰く、

Microsoft Power Apps ポータルから個人情報を含む計 3,800 万件のレコードが流出した問題について、発見者の UpGuard がそのなりゆきを解説している(UpGuard のブログ記事、 The Verge の記事、 The Register の記事)。

Power Apps は開発者としてのスキルがなくてもビジネスアプリケーションを開発できるローコードアプリ開発ツール。OData (Open Data Protocol) API を使用することでポータルでのレコード公開が可能になるのだが、デフォルト無効の「テーブルのアクセス許可を有効にする」オプションを有効にしなければ匿名かつ認証なしでデータへのアクセスが可能になる。このことは Power Apps のドキュメントにも明記されているが、見過ごされることが多かったようだ。

個人情報が公開状態になっているとして UpGuard が通知したのは (Microsoftを含む) 企業や州政府など合計 47 エンティティにのぼる。UpGuard のアナリストは 5 月 24 日に最初の個人情報が公開状態になっている OData API を発見してオーナーに通知。通知を受けたオーナーは問題を修正した。UpGuard が調査を進めたところ、複数のポータルで OData API を通じた個人情報への匿名アクセスが可能になっていることが判明する。

UpGuard は Microsoft による顧客への通知に期待して MSRC (Microsoft Security Response Center) に脆弱性リポートを送るが、(設定を変更しなければデータが一般公開状態になるのは) 仕様であるとして、問題は解決済みとされてしまう。そのため、UpGuard 自ら各エンティティに通知を送ることになった。Microsoft のポータルで見つかった問題については脆弱性リポートへの返信という形で報告したものの回答はなく、新たな脆弱性リポートを送ったところ、不正利用リポートを送れと言われたそうだ。

Microsoft に脆弱性リポートを送り、あとは任せるという UpGuard の試みは失敗したが、UpGuard が複数のエンティティに最も深刻な複数の問題を報告したのち、Microsoft 側でも顧客の通知を開始したとみられる。また、Microsoft は匿名アクセスが許可されたリストを検出する ポータルチェッカーの提供を開始し、新規作成された Power Apps ポータルではテーブルのアクセス許可がデフォルト有効になっている。なお、現在は英語版のドキュメントに OData フィードを有効化した場合はテーブルのアクセス許可を無効にできないとの説明が追加されている。

headless 曰く、

Google は 23 日、Google Play におけるアプリとゲームの評価を国別・デバイスタイプ別にする計画を発表した(Android Developers Blog の記事、 9to5Google の記事、 Ghacks の記事、 Android Police の記事)。

Google では Google Play の評価とレビューの改善をユーザー・開発者の両方から要望されていたそうだ。とりわけ、特定の国のユーザーにのみ悪影響をもたらすアプリのバグで全世界での評価が下がる点や、スマートフォンユーザーが圧倒的に多い状況からタブレットデバイス向けの改善に対する高評価が全体の評価にあまり反映しない点の改善が挙げられるという。

そのため、スマートフォン環境では登録国に限定した評価を 11 月から表示し、タブレットや Chromebook、ウェアラブルなどその他のフォームファクターではそのデバイスタイプに固有の評価を 2022 年の初めから表示する計画とのこと。これに先立ち、開発者向けの Google Play Console では評価のデバイスタイプ別表示や柔軟な表示期間期間設定、容易なデータダウンロードといった改善が行われているとのことだ。

東京都産業労働局は24日、コロナ禍で離職した若者向けの職業訓練の一環として、成長産業であるIT分野に就職するため、オンラインで学べるプログラミングコースと先端ITコースについて募集を開始した。2か月間のプログラミングコースでは、主にプログラミングやネットワーク構築技術等のITスキル習得を目指す。3か月間の先端ITコースでは先の内容に加え、先端IT分野及び情報セキュリティに関する知識・技能を習得するとのこと（東京都産業労働局、ITmedia）。

対象者は35歳以下であること、求職中もしくは非正規雇用者であること、プログラミングコースではIT関連業務の経験がないもしくは少ないこと、都内のIT関連業界に正社員として就職を希望する方だそうだ。運営は東京都からの委託を受けたアデコが行うとしている。

アプリストアの独占をめぐって Epic Games が Google を訴えている裁判では、Google の要請により大量に墨塗りされた訴状 (PDF) が公開されていたが、判事の命令により墨塗りを外したバージョン (PDF、修正部分の赤線入り PDF) が先日公開された (The Register の記事、 The Verge の記事、 Ghacks の記事、 9to5Google の記事)。

Google は商業上の損害を受けると主張して墨塗りを要請していたが、判事は Google が墨塗りを必要とする理由を十分に示していないと判断 (PDF) したという。新たに公開された訴状では、Epic Games が Google Play を通さずに人気ゲーム Fortnite を提供していることについて、他の開発者への波及を Google が懸念していたことや、メジャーな開発者がサードパーティーストアへ流れることを防ぐために収益を共有する「Project Hug (現在は Apps and Games Velocity Programs と呼ばれる)」の存在、OEM メーカーがサードパーティーストアアプリをプリインストールしないことに対してインセンティブを支払っていること、などといった記述の墨塗りが外されている。

Microsoft は 19 日、Windows 11 Insider Preview 初の ISO イメージを提供開始した(Windows Insider Blog の記事)。

ISO イメージは Windows Insider Preview Downloads ページで入手可能だ。ダウンロードには Windows Insider Program に登録した Microsoft アカウントでのサインインが必要になる。エディション選択リストには同じビルド 22000.132 で Dev チャネルとベータチャネルの 2 種類が表示されるが、ダウンロードされるファイル自体は同じだった。なお、インターネットに接続した状態でインストールを実行すると最新ビルドの更新プログラムが適用されるため、インストール完了後のビルドは 19 日に提供が始まったビルド 22000.160 となる。

この ISO イメージでクリーンインストールを実行する場合、セットアップ最終段階の OOBE (Out Of Box Experience) で PC の名前を設定可能となる。ただし、ここで名前を設定した場合のみPCが再起動することから、この時点でデフォルトの名前が自動設定されているようだ。「今はスキップ」を選ぶと OOBE はそのまま進み、Windows 10 と同様の「DESKTOP-XXXXXXX (ランダムな英数字7文字)」のような名前になる。

また、Windows 10 の OOBE では Microsoft アカウント名 (電子メールアドレス) を入力する際に IME の日本語入力がデフォルトでオンになっていたが、Windows 11 の OOBE ではオンにならないようになっている点も好ましい。アカウント追加などで Microsoft アカウントへログインするダイアログボックスでも同様に、Windows 11 のデフォルトでは日本語入力がオフとなる。

headless 曰く、

The Slackware Linux Project は 16 日、Slackware 15.0 の RC1 到達を発表した (Slackware ChangeLogs、 Phoronix の記事)。

Slackware の安定版は 2016 年 7 月リリースの Slackware 14.2 が最新版だが、安定版の定期的なバグフィックスに加えて 15.0 の開発も進められており、2 月にはアルファ版、4 月にはベータ版に到達していた。Slackware 15.0 は既に機能追加がほぼ凍結されており、リリースの妨げになるバグの修正に注力しているとのことで、安定版リリースも遠くなさそうだ。