Googleは16日、英語版のデベロッパープログラムポリシー改訂を発表した(Play Console Helpの記事、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事)。

現在の英語版ポリシーではStalkerware(ストーカーウェア)の項目で「can」と「cannot」が入れ替わる誤字があり、保護者が子供の追跡に使用するケースを不可とする一方で、データ送信中に永続的な通知が表示されない限り、本人の了解を得ずに配偶者などを追跡することを可としていた。10月1日発効の改訂版ではこれらの点が修正され、保護者による子供の追跡が可、配偶者などの無断追跡が不可となる。他の言語版ポリシーでも複数の言語で同様の誤字が確認できたが、これらの改訂情報は出ていない。なお、日本語版ポリシーは元から正しい内容になっている。

このほか英語版ポリシー改訂ではMisrepresentation(不実表示)の項目に「他のアプリやサイト、開発者、アカウントと連携してアプリやコンテンツの出所を偽ったり隠蔽したりする行為」が禁止行為として追加され、Gambling Apps(ギャンブルアプリ)の項目ではブラジルで政府発行のギャンブルアプリ許可が追加された。これら2項目の改訂は10月21日に発効する。

The GNOME Projectは16日、GNOME 3.38のリリースに合わせて次バージョン以降のバージョニングスキーム変更を発表した(GNOME Discourseの記事、 Phoronixの記事[1]、 [2]、 BetaNewsの記事)。

これにより、来年3月リリース予定の次バージョンはGNOME 40となり、新しい開発サイクルごとに1ずつ増加していくことになる。それぞれの開発サイクルは alpha/beta/rcの3つのリリースを持ち、最初の安定版はマイナーバージョン0、以降の安定版リリースでマイナーバージョンが1ずつ増加する。つまりGNOME 40は開発サイクルの40.alpha/40.beta/40.rcを経て安定版の40.0がリリースされ、以降の安定版は40.1・40.2・40.3というバージョニングになる。さらに次のバージョンは41となり、同様のパターンでバージョンが進んでいくことになる。現在は偶数バージョンが安定版リリース、奇数バージョンがプリリリースという分け方をしているが、現実的な利点を見いだせないため廃止するとのこと。

バージョニングスキーム変更の理由として、3.xリリースが10年近くなってマイナーバージョンがだんだんと扱いにくくなったこと、今後は技術的および設計上の大幅な変更をする計画がないことを挙げている。バージョン40から開始するのは現在のバージョニングスキームに従えば次バージョンが3.40になるためだという。実際には3.38がGNOMEの40番目のリリースにあたるのだが、この件が議題に上るのが遅く、変更が間に合わなかったとのこと。4.0を選ばなかった理由としては、次の開発サイクルでバージョン4.0となるGTKとGNOMEのバージョンが結び付けられることを避けたかったようだ。年月ベースのバージョニングやセマンティックバージョニングに関しては、GNOME向きではないため採用しなかったとのことだ。

蛇をマスクとして使用しないよう、英グレーターマンチェスター交通局が注意喚起しているそうだ(BBC Newsの記事、 The Vergeの記事)。

この件は14日、首に巻いた大蛇で顔を覆った男性がスウィントンからマンチェスターへ向かうバスに乗車しているのが目撃されたことを受けたものだ。同じバスを利用していた乗客の一人は実際に蛇が手すりを這っているところを見るまで単なる珍しいマスクだと思っていたといい、他の乗客が迷惑している様子もなかったと証言している。

グレーターマンチェスター交通局では6月15日から、子供など一部の例外を除いて公共交通機関利用時には顔(鼻と口)を覆うことを義務付けている。サージカルマスクなど市販のマスクを使用する必要はなく、スカーフやバンダナなどを使用することも可能だ。どのような素材を使用するかは各自の解釈にゆだねられているが、蛇皮、特に生きた蛇に付いている皮にまで拡大解釈できるとは考えていないとのことだ。

Microsoftは18日、Windows 10 October 2020 Update(バージョン20H2)のリリースに向けた準備を進めていると発表した(Windows Experience Blogの記事、 Windows Centralの記事、 Softpediaの記事、 On MSFTの記事)。

これまで2020年下半期のWindows 10 機能更新は20H2とのみ呼ばれており、「Windows 10 October 2020 Update」という名称が公式に使われるのは今回が初めてだ。なお、これまでWindows 10のバージョンは4桁の数字(yyMM)だったが、Windows 10 Insider Previewの20H2ビルドではバージョンも「20H2」という表記になっている。

Microsoftは同日、Release PreviewチャネルでWindows 10 Insider Preview ビルド19042.508(20H2)をリリースしている。このビルドはベータチャネルで8日から提供されているもので、MicrosoftではOctober 2020 Updateのファイナルビルドになると考えているが、通常の月例更新での改善も進めていくと述べている。

なお、Release Previewチャネルでは自動更新によるビルド19042.508の提供は行われず、設定→更新とセキュリティ→Windows Updateで20H2のダウンロードとインストールを選択した場合にのみインストールされる。一方、ベータチャネルではこれまで20H2のインストールを選択していなかったユーザーにも自動更新での提供を順次開始するとのこと。いずれの場合もいったん20H2にアップグレード後は自動更新で新ビルド(更新プログラム)が提供されるようになる。

headless 曰く、

オーストラリア・メルボルン市では駐車料金支払いアプリ「PayStay」でナンバープレートに記載された登録番号を入力する際、数字の「0」と大文字の「O」取り違えて入力するケースが多数発生していたそうだ(ビクトリア州オンブズマンのニュース記事、 調査報告書、 The Registerの記事)。

これにより、過去数年で推計1,200人以上のドライバーが駐車料金を支払いながら駐車違反として反則金を科せられていたという。ビクトリア州オンブズマンはメルボルン市政府が不当に収入を増やしているとの告発を受けて調査を実施。ナンバープレート上で「0」と「O」が実質識別不可能なことをメルボルン市政府は認識しており、誤りは簡単に確認できるにもかかわらず、柔軟な対応をしていなかったことが判明する。

そのため、誤入力に気付いて異議申立をしても適切な裁量による反則金取り消しは行われず、裁判に訴えるしかなかったようだ。オンブズマンでは市の幹部職員の一部がどのような軽微な違反でも処罰すべきという前提に立って熱心すぎる対応をしたことでこのような状況が引き起こされたとし、不当な収入増を目的としていたわけではないと判断している。

オンブズマンの働きかけにより、市では昨年10月から誤入力したドライバーが異議を申し立てれば反則金を取り消すようになっているそうだ。さらに今回、市は過去に異議申立が却下されたケースを再度見直し、既に納入された反則金を返金することにも合意したとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

日本語プログラミング言語の「なでしこ」が、教育図書社が発行する来年度の中学校の技術・家庭の教科書に採用されたらしい（プレスリリース, 窓の杜の記事）。

「なでしこ」は正式リリースが2005年なので、今年で15周年になる。元々はDelphiで開発されたインタプリタ言語であったが、最新のバージョン3ではJavaScriptにトランスパイルされて動く、いわゆるAltJS的な言語となっているとの事。

日本語プログラミング言語に対しては昔から賛否あるが、中学生に教育する上ではやりやすいのだろうか？生徒の感想が気になるところである。

情報元へのリンク

headless 曰く、

米国と欧州の日付フォーマットの違いにより、無関係な家族が児童ポルノ送信容疑で捜査対象になったという、2017年にスペインで発生した事件についてEL PAÍSが報じている(EL PAÍSの記事、 The Registerの記事、 Daily Mail Onlineの記事)。

米国で使われる日付フォーマットは「月/日/年」となっているが、スペインを含む欧州では「日/月/年」が一般的だ。スペイン警察は通信会社Telefónica de EspañaのIPアドレスから「10/11/2016」にFacebookへ児童ポルノが投稿された、という全米失踪・非搾取児童センター(NCMEC)からの通報を受け、2016年11月10日に該当のIPアドレスが割り当てられていたR氏の家を特定して家族全員を捜査した。

18歳の次男の部屋にFCバルセロナのポスターが貼ってあるのを見た捜査員からは「バルセロナファンなら独立主義者か」などという事件とは無関係な暴言も飛び出したという。家では何も収穫がなく、警察は仕事でアランフェスにいた長男のところにも行って同僚の前で携帯電話やコンピューターを押収したそうだ。

しかし、実際に児童ポルノが投稿されたのは2016年10月11日であり、R氏の家に当日割り当てられていたIPアドレスは別のものであることが弁護士の調べで判明する。家族は現在、27,000ユーロの賠償金を求めて政府を訴えているという。スペインの司法総評議会は誤りを認め、家族に補償すべきだとの考えを示しているとのことだ。

headless 曰く、

iOS版Chrome 85では、デスクトップ版サイトをリクエストした場合のUser Agent文字列がChrome 84までとは異なるものになっているそうだ(Chromium Blogの記事、 開発者向け情報)。

iOS版Chromeでユーザーがデスクトップ版サイトをリクエストした場合、Chrome 84まではデスクトップ版Safariと同じUser Agent文字列が送信されていた。Chrome 85以降でもデスクトップ版SafariのUser Agent文字列がベースとなっているが、「Version/<バージョン>」の手前に「CriOS/<メジャーバージョン>」が追加されているという。

iOS版Chromeのデフォルト(モバイル版サイト表示)ではモバイル版SafariのUser Agent文字列の「Version/<バージョン>」を「CriOS/<Chromeリビジョン>」に置き換えたものが送信されている。今回の変更により、モバイル版とデスクトップ版でUser Agent文字列がこれまでよりも揃った形式になる。

User Agent文字列変更の目的としては、iOS上のChromeとSafariの違いを考慮したユーザーエクスペリエンスを開発者が提供できるようにすることだという。しかし、Googleはフィンガープリンティングで使われないよう、ChromeのUser Agent文字列に含まれる情報量を減らす計画を進めている。今回の変更は情報量を増やすことになるが、計画から大きく外れるものではないとのこと。なお、この計画はCOVID-19の影響で2021年以降に先送りされている。

セガの「龍が如く7 光と闇の行方」では、全自動バグ取りシステムなるものが導入されたらしい（ファミ通.com）。

手動での操作を記録し、自動テスト用のファイルを作成する「どこでもリプレイシステム」、バグのような挙動が発見されると、ログやスクリーンショット、動画などをまとめて自動送信するバグ報告の自動化。バグの再現性を確認する自動テストプレイ機能、さらに解決処理作業のの優先順位を付けるバグ選別の自動化などの機能も備わっているとのこと。

この全自動バグ取りシステムの導入により、バグ1件あたりの作業時間が以前のシリーズと比較すると軽減されたとしている。

Mozillaは9日、拡張機能開発者が料金を支払ってaddons.mozilla.org(AMO)で拡張機能を宣伝できるようにする「Promoted Add-ons」のパイロットプログラム開始を発表した(Mozilla Add-ons Blogの記事、 Ghacksの記事)。

Mozillaは厳選した拡張機能を定期的に厳しくレビューして「おすすめ」バッジを表示する「おすすめ拡張機能」プログラムを昨年開始しているが、コスト面から対象の拡大は難しいという。その一方で、おすすめ拡張機能プログラムが有料でも参加したいという開発者もいることから、Promoted Add-onsを考案したようだ。Promoted Add-onsに参加した拡張機能は厳しいレビューを経て「Verified」バッジが表示されるようになる。追加料金を支払うとAMOホームページの「Sponsored extensions」セクションに表示することも可能となる。

パイロットプログラムは9月末～11月末まで実施され、少数の開発者に無料で提供される。参加したい開発者はサインアップが必要だ。参加するには拡張機能が現在AMOに登録されており、米国・カナダ・ニュージーランド・オーストラリア・英国・マレーシア・シンガポールのいずれかの国に住んでいる必要がある。これらは本格導入の際にMozillaが料金を受け取り可能な国だという。ただし、Mozillaはプログラム対象国の拡大を模索しており、これらの国以外に在住する開発者もサインアップすればウェイティングリストに登録することができる。

レビューする人員の関係でパイロットプログラムに参加可能な拡張機能は最大12本、選ばれた開発者には9月16日から順次通知するとのこと。なお、おすすめ拡張機能プログラムに選ばれている場合、既にPromoted Add-onsと同様の恩恵を受けているため、改めてサインアップする必要はないとのことだ。

AppleがApp Store Reviewガイドライン英語版を改訂(日本語版には未反映)し、ストリーミングゲームをApp Storeで提供可能にした(Appleの更新情報英語版、 On MSFTの記事、 Android Policeの記事、 Mac Rumorsの記事)。

これまでガイドラインの3.1.2(a)では単一のサブスクリプションで複数のゲームを提供する場合、開発者が所有または独占ライセンスを有するゲームに限定され、それぞれのアプリはApp Storeから直接ダウンロードされる必要があると記載されていた。また、4.7ではバイナリに埋め込まれていないコードの配信を主目的とするアプリが禁じられているため、ストリーミングゲームアプリをApp Storeに登録することはできなかった。

今回の改訂で新設された4.9ではApp Storeでストリーミングゲームアプリを提供できることが明確化されている。ただし、提供するゲームは個別のアプリとして審査を受け、App Storeで個別に提供する必要がある。サブスクリプションで利用可能なゲームをリストアップした「カタログ」アプリの提供も可能だが、カタログアプリに含まれるすべてのゲームは個別にApp Storeの製品ページにリンクすることが義務付けられる。その結果、ユーザーはプレイするゲームをすべてインストールする必要が出てくる。

なお、改訂版では3.1.2(a)からライセンスに関する記述が削除され、ストリーミングゲームサブスクリプションで提供するゲームはApp Storeから直接ダウンロードされる必要があるとの記述に変更された。4.7は変更されていない。

headless 曰く、

Huaweiは10日に開催した開発者会議「Huawei Developer Conference 2020 (Together)」で独自OS「HarmonyOS」の最新版HarmonyOS 2.0を発表し、オープンソース化してスマートフォンにも投入する計画を示した(プレスリリース、 Yicai Globalの記事、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事)。

HarmonyOS 2.0は中国のオープンソース基金「開放原子開源基金会 (OpenAtom Foundation)」に寄付され、IoT向け(RAM 128KB～128MB)のソースコードが「OpenHarmony」として既に同日から公開されている。2021年4月にはRAM 128MB～4GBのデバイス向け、2021年10月には4GB以上のデバイス向けのソースコードを公開する計画だという。スマートフォン向けのHarmonyOSベータ版も段階的な提供を計画しており、当初は中国の開発者向けに年内提供開始するとのこと。HuaweiコンシューマービジネスグループCEOのリチャード・ユー氏は、来年にもHarmonyOSを搭載したスマートフォンが登場する可能性を示した。

Huaweiは最悪の事態に備えて何年も前から独自OSを開発していたが、昨年5月に米商務省安全保障局(BIS)の輸出規制リストであるエンティティリストに追加されて以降、最悪の事態は現実になりつつある。BISは既存製品のサポートに必要な場合に限って輸出管理規則(EAR)対象テクノロジーを入手可能な一時的な一般ライセンス(TGL)をHuaweiに発行していたが、今年8月に失効した。これにより、Androidスマートフォンの既存モデルを更新する形でGoogleサービスを搭載した「新製品」を発売する、という抜け穴も塞がれたことになる。

昨年8月に発表したHarmonyOSはGoogleとの関係に配慮してスマートフォンには搭載せず、これまではIoTデバイス向けのOSとして使用していたが、その配慮も今後は必要なくなる。HuaweiはGoogle Mobile Services(GMS) Coreに代わるサービスとしてHuawei Mobile Services(HMS) Coreを展開しており、独自アプリストアAppGalleryとHMSのエコシステムは拡大しつつあるという。AppGalleryにはHMS Coreを統合した96,000本以上のアプリが公開されており、全世界でのアクティブユーザーは4億9,000万人以上、今年1月から8月までのダウンロード件数は2,610億件に達したとのことだ。

なお、GoogleはHuaweiのエンティティリスト追加直後から、Androidを輸出制限から外すようBISと交渉していると報じられていたが、成功はしなかったようだ。一方、Microsoftは「マスマーケット向けソフトウェア」をHuaweiに輸出可能なライセンスを取得しており、HuaweiはWindowsを搭載したMateBookシリーズの新モデルを10日に発表している。

headless 曰く、

Googleは8日、Android 11正式版をリリースした(Android Developers Blogの記事、 The Keywordの記事)。

Android 11はDeveloper Preview(DP) 1～3まで計画通りリリースされていたが、COVID-19パンデミックや人種差別と警察の暴力に対する抗議デモの影響を受けて5月に予定されていたBeta 1のリリースが1か月延期された。5月には予定になかったDP4がリリースされているが、Beta 1以降のリリース時期は全体に1か月遅れとなったようだ。なお、9月8日はBeta 2リリース時、Googleが公開してすぐ削除した動画にAndroid 11のリリース日として記載されていた。

Android 11はAndroid Open Source Project(AOSP)にソースコードがプッシュされたほか、PixelやOnePlus、Xiaomi、OPPO、realmeの一部モデルにロールアウトが始まっているとのこと。Pixel 2/3/3a/4/4aにはベータプログラム参加デバイスを含め、近いうちにOTAで提供される。

The Keywordブログでは、Androidバージョンにちなんで以下のような11の新機能を取り上げている。

1. メッセージングアプリの会話専用スペースが通知セクションに追加
2. 通知からマルチタスク操作を実行するバブルがメッセージングアプリで利用可能に
3. 画面の録画機能を標準搭載
4. すべてのスマートデバイスが一か所で操作可能に
5. メディアコントロールの強化
6. Android Autoとの連携強化
7. 1回だけのアクセス許可
8. しばらく使用していないアプリのアクセス許可を自動でリセット
9. Google Playを通じたシステムアップデート提供
10. Android Enterpriseで個人用プロファイルを監視することなくデバイス管理が可能に
11. Pixelスマートフォン(Pixel 2以降)では追加の機能も先行して利用可能

headless 曰く、

Pebbleスマートウォッチの延命を目指すRebble Allianceは4日、Pebble関連のソフトウェア開発者に資金援助する「Rebble Grants」を発表した(Rebbleのブログ記事、 SlashGearの記事、 応募フォーム)。

PebbleはKickstarterで資金調達額歴代1位のPebble Timeをはじめ複数モデルが歴代資金調達額上位に並ぶ人気プロジェクトで、製品の評価も高かった。しかし、2016年12月には主な資産をFitbitに売却し、製品の生産および保証をすべて打ち切っている。PebbleではPebbleスマートウォッチを使い続けられるようにするモバイルアプリを2017年にリリースしているが、クラウドサービスが利用できなければ機能が制限されることになる。

Rebbleは機能を大幅にダウングレードすることなく既存のPebbleスマートウォッチを使い続けられるようにするため、Pebbleの元スタッフや熱狂的な支持者が中心となってFitbitへの資産売却直後にWebサイトをオープン。コミュニティーベースでアプリやファームウェア(RebbleOS)、Webサービス(Rebble Web Services: RWS)などの開発・提供を行っており、昨年7月の段階で有料サービス(月額3ドルまたは年額33ドル)のユーザーも約7,000人いるという。これにより、Amazonに支払うサーバーレンタル料金は十分賄え、わずかずつ蓄えてきた資金から25,000ドルをRebble Grantsに割り当てたとのこと。

Rebble Grantsの対象としてはモバイルアプリやRebbleOSの開発、RWSへの新機能追加、新しいウォッチアプリや文字盤の開発、Rebble Allianceの目的を果たすためのデザインワーク、といったものが想定されているが、これ以外でもRebble Allianceの全般的な目標を果たすために役立つと思われる提案であれば検討するそうだ。

広島大学の中野浩嗣教授らの研究チームは8月31日、GPUによる「ハフマン符号」の並列展開処理を高速化する新しいデータ構造「ギャップ配列」を考案したそうだ（広島大学リリース[PDF]、マイナビ）。

ハフマン符号はJPEGやZIPなど多くのデータ圧縮で使われている符号化方式。NVIDAのGPU「Tesla V100」を用いた実験では、10種類の様々な種類のファイルを用意し、既知の最速プログラムとギャップ配列用に構築したプログラムを用いて比較したという。その結果、従来の展開プログラムと比較した場合、圧縮処理で2.5～7.4倍、また展開処理については、2.5倍から最大1万1000倍もの高速化が達成できたとしている。

ちなみにこの論文は、8月に開催された第49回並列処理に関する国際会議（ICPP）で最優秀論文賞に選ばれたとのこと。