ロシア連邦反独占庁(FAS)は8月28日、AppleのApp Storeにおける反競争行為に対し改善命令を出した(ニュースリリース、 改善命令、 Neowinの記事、 MSPoweruserの記事)。

本件はペアレンタルコントロールアプリに関するAppleの反競争行為をKaspersky Labが訴えたもので、FASは8月10日にAppleがiOSアプリ市場での支配的な立場を悪用して反競争行為を行っていたと判断していた。今回の改善命令はこの判断を受けて出されたものだ。

改善命令では1)Appleのガイドラインをすべて満たしていてもAppleにサードパーティーアプリの却下する権利を定めた条項をドキュメントから削除すること、2)ペアレンタルコントロールアプリを機能させるのに必要な機能を提供すること、3)サードパーティー製アプリに対して同様の機能を持つ自社製アプリを優遇しないこと、が挙げられている。期限は11月30日まで、対応してから5日以内にFASへ報告する必要がある。

1)の具体的なドキュメント名や条項は示されていないが、AppleはKaspersky Labの訴えの後でApp Store Reviewガイドラインに「5.5 モバイルデバイス管理」を追加し、ペアレンタルコントロールアプリ開発者が主要機能の実現に必要なモバイルデバイス管理(MDM)を使用することを認めている。ただし、MDMを使用するにはAppleへの申請が必要であり、使用が認められる条件は示されていない。

FacebookはFacebookページのオーナーが有料オンラインイベントを開催できるようにする機能の導入にあたり、イベント参加費の30%をAppleがApp Store手数料として差し引くことをiOS版アプリで表示する方針だったが、Appleに却下されて表示を断念したそうだ(Reutersの記事、 Mashableの記事、 The Vergeの記事、 Ars Technicaの記事)。

有料オンラインイベント機能はCOVID-19パンデミックの影響を受けたスモールビジネスやクリエイターを支援する目的で導入されるもので、その趣旨からFacebookでは少なくとも来年までは売り上げから手数料を引かずに主催者へ支払う計画を示している。そのため、Webから参加を申し込む場合や、Facebook Pay導入済みの国でAndroidアプリから参加を申し込む場合、売り上げの100%が主催者に支払われることになる。

FacebookはAppleにもiOS版アプリでFacebook Payによる支払いを認めるか、30%のApp Store手数料を軽減するか、いずれかの対応をしてほしいと交渉したが断られたため、手数料を表示する方針を示していた。しかし、アプリに無関係な情報を含めることを禁じたApp Store Reviewガイドライン(2.3.10)に違反するとして却下されたという。そのため、Facebookは表示を削除してリリースすることを選んだとのこと。一方、Android版では手数料がかからないと表示する計画を示していたが、結局こちらも表示されないとのことだ。

headless 曰く、

Microsoftは20日、Windows Subsystem for Linux 2 (WSL 2)をWindows 10 バージョン1903/1909にバックポートしたことを発表した(Windows Command Lineの記事、 Phoronixの記事、 Neowinの記事、 Windows Centralの記事)。

WSL 2はWindows Subsystem for Linux (WSL)の改良版で、Windows 10 バージョン2004で導入された。軽量なユーティリティー仮想マシンで完全なLinuxカーネルを実行することでパフォーマンスが向上し、完全なシステムコール互換性が得られるといった特徴を持つ。WSL 2を使用したユーザーからは高評価のフィードバックが数多く寄せられており、より多くのユーザーが利用できるようバージョン1903/1909にバックポートしたそうだ。なお、現在のところバックポートはx64システムでのみ利用可能とのこと。

MicrosoftではWindows 10 バージョン1903(ビルド18362)/1909(ビルド18363)でWSL 2を利用できるようにする更新プログラムのKB番号を示していない。ただし、マイナービルド1049以降で利用できるとのことで、20日にオプションの更新プログラムとして提供が始まったKB4566116(ビルド18362.1049/18363.1049)にWSL 2サポートが含まれていた。そのため、9月の月例更新にはWSL 2サポートが含まれるとみられる。

更新プログラムのインストール後、まだ有効にしていない場合は「Linux 用 Windows サブシステム」と「仮想マシン プラットフォーム」を有効にする。インストール ガイドでは触れられていないが、WSL 2 Linuxカーネルの更新も必要だった。あとはWSL 2を既定のWSLバージョンに設定し、Microsoft StoreでLinuxディストリビューションをインストールすればいい。なお、既定のWSLバージョンを設定する「wsl --set-default-version」コマンドが使用できない場合、WSL 2のサポートが導入されていないことになる。

AppleがiOS版WordPressアプリに課金オプション追加を要求し、アップデートをリジェクトしたと報じられているが、その内容には食い違いがあるようだ。

まず、これについて あるAnonymous Coward 曰く、

問題となったiOS版WordPressアプリは無料でWebサイトを作ることが可能なだけのアプリだが、最新のアップデートを配信するにはWordPress.comで提供している有料オプションをアプリ内でも提供するようAppleが要求。アップデートをブロックしたとのこと(GIGAZINEの記事、 The Vergeの記事)。

AppleはThe Vergeに対し事実関係を認め、他のプラットフォームやWebサイトで購入したコンテンツなどを利用できるようにするにはアプリ内課金を提供する必要がある、との規約に抵触すると説明したとのこと。ただし、このアプリでできることはファイルのアップロードやWebサイトのテーマを選択する程度で、WordPress.comで購入したものに対してできることはないという。

Appleの要求を受け、WordPress側は将来的にアプリに有料オプションを追加する予定だという。一方、The Vergeは「Appleが収益を守ろうと熱心に取り組んでいることの最新事例の一つに過ぎない」と述べており、騒動となっているEpic以外でも問題が起きていることを報じている。

その後、WordPressアプリのヘルプ画面に有料プランへのリンクが張られていたことが判明。このことは複数のプラットフォームで動作するアプリでiOSユーザーをApp内課金以外の購入方法に直接または間接的に誘導することを禁じたApp Store Reviewガイドライン3.1.3(b)に違反する。そのため、AppleではWordPressにApp内課金オプションを追加するよう求めたのだという。AppleによればWordPressが有料プランへのリンクを削除したことで問題は解決し、App内課金オプションを追加する必要もなくなったとのことだ(Mac Rumorsの記事)。

Microsoftは21日、Windows 10 Insider Preview ビルド20197をDevチャネルで提供開始した(Windows Experience Blogの記事、 Windows Centralの記事、 On MSFTの記事、 Neowinの記事)。

本ビルドでは「設定」アプリに「ディスクとボリュームの管理」が追加され、これまでMicrosoft管理コンソール(MMC)の「ディスクの管理」スナップインを使用していた操作が「設定」アプリ内で実行可能になっている。実際に使いやすいかどうかは別として、ボリュームの作成・フォーマット・削除・サイズ変更のほか、ボリュームラベルやドライブ文字、パスの設定といった操作は一通り実行できる。この機能を利用するには、設定→システム→記憶域で「ディスクとボリュームの管理」を選択すればいい。なお、「ディスクの管理」も引き続き利用可能だ。

Android 11をターゲットにしたアプリで「android.media.action.IMAGE_CAPTURE」などのインテントでカメラアプリを呼び出す際、プリインストールのシステムカメラアプリしか選択できないようになっているが、これはアプリがユーザーの許可なく位置情報を取得しないようにするための変更だという(Android Developersのドキュメント、 The Vergeの記事、 Android Policeの記事、 SlashGearの記事)。

サードパーティーのカメラアプリ呼出し制限はAndroid 11をターゲットにしたアプリの動作の変更点として数か月前からAndroid Developersのドキュメントに記載(Internet Archive 5月31日のスナップショット)されているが、その理由については説明されていなかった。8月に入ってこの動作がGoogleのIssue Tracker(要ログイン)でバグとして報告され、Googleはユーザーのプライバシーやセキュリティを守るための意図した動作だと回答。サードパーティーのカメラを呼び出す場合はパッケージ名などを明示的に指定する必要があるとも説明しているが、ここでも具体的な理由を示さなかったため、独占的だなどと批判を受けることになる。

その後、Android 11の変更点のカメラアプリ呼出し制限の項目は大幅に追記され、呼び出し元アプリの位置情報アクセス許可に応じてEXIFの位置情報メタデータが正しく処理されることを確実にするための変更だと明記された(日本語版は未更新)。変更によりサードパーティーのカメラアプリ使用が制限されることはなく、既定のアプリに設定することも可能とのこと。なお、OEMメーカーの多くは独自のカメラアプリをプリインストールしているが、こういったカメラアプリでEXIFメタデータが正しく処理されるかどうかについては触れられていない。

headless 曰く、

Pine64が開発するLinuxスマートフォン「PinePhone」には、通信機能やカメラ、マイクなどを個別に無効化する「キルスイッチ」として6連のDIPスイッチが搭載されているそうだ(Android Policeの記事[1]、 [2])。

PinePhoneは5.95インチIPS液晶ディスプレイ(1440×720、アスペクト比18:9)を搭載し、チップセットはPineTabと同じAllwinner A64(クアッドコア 1.2GHz ARM Cortex-A53+Mali-400 MP2)。カメラは5メガピクセル/2メガピクセル(リア/フロント)、バッテリーは交換可能だ。PinePhoneはLinuxのメインラインカーメルを使用するため、技術的にはARM版のLinuxディストロなら何でも動作する。microSDカードからOSをブートすることも可能だという。

DIPスイッチにはバックカバーを取り外すだけで容易にアクセスできる。対応するハードウェアは、モデム(2G/3G/4G通信およびGNSS)・Wi-Fi/Bluetooth・マイク・リアカメラ・フロントカメラ・ヘッドフォンの6種。DIPスイッチでヘッドフォンを無効にすると、ヘッドフォン端子をシリアルポートとして利用可能になる。LinuxスマートフォンではPurismのLibrem 5も本体側面に3つのキルスイッチ(カメラ/マイク・Wi-Fi/Bluetooth・セルラーベースバンド)を備えている。

PinePhoneはテスト版ファームウェアのみ搭載したBraveHeartエディションが1月に出荷され、6月にはUbuntu Touchを搭載した最初のコミュニティエディション(CE)が出荷された。現在はPostmarketOSを搭載する第2のCEの予約を受け付けている。Pine64ではPinePhoneの販売を少なくとも5年間は続けるとのことだ。

headless 曰く、

ロシア連邦反独占庁(FAS)は10日、AppleがiOSアプリ市場での支配的な立場を悪用して反競争行為を行っていたとの判断を示した(ニュースリリース)。

本件はペアレンタルコントロールアプリをめぐり、2019年にKaspersky Labが訴えていたものだ。Appleは2018年、iOS 12のペアレンタルコントロール機能「Screen Time」発表直後にKaspersky Labのペアレンタルコントロールアプリ「Kaspersky Safe Kids」がApp Store Review ガイドラインに違反すると通告。Kaspersky LabはAppleの要求に従って修正するしかなく、Kaspersky Safe Kidsは重要な機能を失うことになった。

Kaspersky LabがAppleの反競争行為をFASへ訴えたのち、複数のペアレンタルコントロールアプリ開発者も欧州の競争当局にAppleを訴えた。Appleはこれらのアプリが「MDMと呼ばれる高度に進入する技術」を使用していたために修正を求めたなどと反論していたが、その後ガイドラインを修正してペアレンタルコントロールアプリでのMDM使用を認めている。

FASは調査の結果、AppleがiOSアプリを配布手段を100%独占しており、その支配的な立場をペアレンタルコントロールアプリ開発者に対して悪用し、iOSアプリ市場で競争を阻害したと判断したという。Appleの反競争行為はガイドラインに即したアプリを却下する権利にも現れているとのこと。

FAS次官のアレクセイ・ドツェンコ氏は、iOSアプリ開発者にとってAppleのApp Storeはアプリを配布できる唯一の場所であり、マーケットへのアクセスに公平な条件を設けることと競争を確実にすることが非常に重要だと述べている。FASはAppleに対し、違法行為を中止するよう命じる予定とのことだ。

参議院議員の山田太郎氏のブログによると、国内の出版物の保存を行う国会図書館の電子化能力は、毎年納本される納本件数43万（図書17万点、雑誌26万点）点中約2万点ほどで、年間納本数全体の5％弱しかないという（山田太郎）。

現状の予算2.3億円では、この約2万点が処理能力の限界であるようだ。国会図書館内の蔵書で1968年以前に発刊された書籍等1240万点のうち、電子化されているものは244万点。デジタル化率は20％ほどしかないという。

同議員は

私は、必要な書籍が広く電子化され、特に研究・教育目的で活用しやすい形で書籍データを提供できていること、国会図書館内では、納品されている書籍は全て全文検索を行うことができ、必要な情報を素早く取出すことが出来るようにすることが、今の時代の国会図書館のあるべき姿だと思います。

としている。同議員によれば、2000年までに刊行された出版物をすべて電子化する場合、年間207億円の予算が追加で必要となるとしている。

女性計算機科学者でコンパイラ最適化の第一人者として知られるフランシス・アレン氏が8月4日に亡くなったそうだ。この日は彼女の誕生日だったという。享年88歳。チューリング賞を受賞した最初の女性でもある（IBM、GIGAZINE、Engadget）。

彼女はコンパイラの最適化アルゴリズムにおいてはパイオニアであり、コンパイラの進歩に多大な貢献をした人物としても知られている。

MicrosoftはXboxゲームをクラウドから直接ストリーミングでプレイ可能にするProject xCloudの提供を計画しているが、iOS版はTestFlightでのプレビュー期限とともに終了し、Android版に注力する考えを示している(GeekWireの記事、 Neowinの記事、 On MSFTの記事、 The Vergeの記事)。

App Storeではクラウドからゲームを配信するサブスクリプション型のサービスが認められないことが3月に話題となっているが、クラウドからのゲーム配信はApp Store Reviewガイドラインの3.1.2(a)に抵触するようだ。3.1.2(a)ではサブスクリプション提供するゲームがApp Storeから直接ダウンロードされることを必須としている。Project xCloudで提供されるゲームはiOSアプリではないため、App Storeからダウンロード可能にはならない。その結果、Android版のプレビューアプリはGoogle Playでのインストール件数が100万回を超え、100タイトル以上がプレイ可能になっているのに対し、iOS版はTestFlightの制限もあってテスターは10,000人にとどまり、プレイ可能なタイトルは「Halo: The Master Chief Collection」のみだったという。

AppleはBusiness Insiderに対し、アプリはすべて個別に審査する必要があり、クラウドから提供されるゲームではそれが不可能だと述べている。一方、Microsoftは、Appleがクラウドゲーミングおよびゲームサブスクリプションサービスの消費者への提供を拒む唯一の汎用プラットフォームだと批判。iOSプラットフォームでもサービスを提供する道を探っていくとも述べている(GeekWireの記事[2]、The Vergeの記事[2])。

Project xCloudのAndroidデバイス向けクラウドゲームプレイサービスは、Xbox Game Pass Ultimateサブスクライバーを対象に米国などで9月15日からベータ版の提供が開始される。

Android版リリースから4か月近く遅れ、iOS版の「Facebook Gaming」がAppleのApp Storeでリリースされた(Facebook Gamingのツイート、 On MSFTの記事、 The Vergeの記事、 Mac Rumorsの記事)。

Facebook Gamingの主要機能はゲームプレイライブストリームの視聴だが、Android版にはインスタントゲームのプレイ機能とコミュニケーション機能も搭載されている。しかし、Appleはインスタントゲームをアプリの主な目的だと主張し、バイナリに埋め込まれていないコードの配信を主な目的とするアプリを禁じたApp Store Reviewガイドラインの4.7を適用して公開を拒否したそうだ。

FacebookはAndroid版でライブストリーム視聴がアクティビティの最大95%を占めるとAppleに説明したが受け入れられず、数か月にわたって申請と却下が繰り返されたという。Appleは6月、ガイドライン違反の判定に対する不服申し立てだけでなくガイドラインの内容自体に対する異議申し立てを可能にするレビュープロセス変更を発表しているが、これを利用した申し立てへの回答はなかったとのこと。

FacebookとしてはAppleに対する申し立てを続けることも可能だが、これ以上ライブストリーマーとファンを待たせたくないためインスタントゲームなしでのリリースを決めたそうだ。FacebookにはAppleの審査を最大6か月程度待つ余裕もあるが、すべての開発者に余裕があるとは限らないとしてAppleを批判している。

Googleは6日、Android 11 Beta 3をリリースした(Android Developers Blogの記事、 リリースノート)。

Android 11は6月のBeta 2でプラットフォーム安定版のマイルストーンに達しており、Beta 3は最新の修正と最適化を加えたリリース候補版となる。開発やテストだけでなく一般的な利用にも適した状態だという。Android 11の一般リリースも近付いていることから、開発者はアプリの互換性に問題ないことを確実にしておく時期となっている。Beta 3はPixel 2/2 XL/3/3 XL/3a/3a XL/4/4 XLで利用可能となっており、ベータプログラムにエンロールすればOTAで配信される。システムイメージも更新されている。先日発表されたPixel 4aにも近日対応予定とのこと。

これに伴い、Android 11におけるCOVID-19接触通知システムの変更点が適用され、位置情報へのアクセスを許可しなくても利用できるようになった。もともと接触通知システムはデバイスの位置情報を使用せず、Bluetoothで近くのデバイスをスキャンするだけだが、Bluetoothのスキャンは位置情報の特定につながる可能性があることからユーザーの許可が必要となっている。そのため、位置情報へのアクセス許可なしにBluetoothのスキャンを実行できるのは接触通知システムを利用するアプリのみで、通常のアプリは引き続きユーザーの許可を得る必要がある。

Android版Chromeをしばらく使用していないユーザーに対し、通知を表示してChromeの使用を推奨する計画が進められているようだ(9to5Googleの記事、 Neowinの記事、 The Next Webの記事)。

9to5Googleが発見したコミットによると、他のアプリ内にChromeのタブを表示するCCT(Chrome Custom Tabs)が実行されたタイミングで使用状況をチェックし、Chromeをしばらく使用していないと判定した場合に3種の通知の一つを表示するという。通知の内容は主にChromeの使用でデータ使用量を削減できるといったものだ(android_chrome_strings.grd)。既にAndroid版Chrome Canaryには「Enable re-engagement notifications (chrome://flags#reengagement-notification)」というフラグが追加されている。

大塚製薬のカロリーメイト リキッドのプロモーションサイト「CalorieMate to Programmer」が、凝った作りだとして話題になっているようだ。このプロモーションサイトには、UNIX風のコマンド入力で操作することができるCUIモードも用意されている。はてなのコメントによれば、こんな感じらしい。

crexist 試しにCUIに which を打ち込んだら `\Which flavors do you like?/` って出るし、touch を打ち込んだらカロリーメイトに触るAAが出てきて笑った。ちなみにきちんとtabで補完されて良いですね(osx chrome)

なお監修はRubyの生みの親でもある、まつもとゆきひろ氏が行っているとのこと。リリースに記載された本人のコメントによれば「プログラマーならニヤリとするコードになっています。Enjoy!」だそうだ（PR Times）。