アナウンス：スラドとOSDNは受け入れ先を募集中です。
江添亮氏によるC++入門が出版された。タイトルは「江添亮のC++入門」（Amazon.co.jp）。
中身はGPLv3でライセンスされており、オンラインでも読める。
なお表紙で使われている江添氏の写真は撮影者の同意が取れなかったためGPLv3ではないそうだ。
headless曰く、
Microsoftは16日、MSVCのC++標準ライブラリ（STL）のオープンソース化を発表した（C++ Team Blog、Phoronix）。
MSVCチームではオープンソース化の理由として、ユーザーが最新の変更を試すことが可能になり、レビューによるプルリクエストのレビューによる改善も期待できることを挙げている。またC++の標準化が加速する中、主要な機能をオープンソースとして受け入れることが重要だと考えているほか、逆にMSVCチームによる実装をオープンソースとして利用できるようにすることでC++コミュニティーに貢献したいとも考えているとのこと。
MSVCのSTLはGitHubでソースコードが公開されている。ライブラリ間でのコード共有を容易にするため、ライセンスにはlibc++と同じApache License v2.0 with LLVM Exceptionを選択したとのことだ。
以前第三者によりPythonの商標が取られるという話があったが、Pythonの知的財産を保有・管理する非営利組織であるPython Software Foundation（PSF）がこれに対し対応を行う姿勢を示したという（日経xTECH）。
日本で開催されていたPython関連イベント「PyCon JP 2019」で、PSFの商標委員会議長であるマーク・アンドレ・レンブルグ氏が述べたもので、「我々は適切な方法で対処するつもり」だという。
headless曰く、
英内務省が英国時間17日23時45分（日本時間18日7時45分）まで実施したパブリックコメント募集の複数の設問で、相反する回答を同時に選択可能な状態になっていた（Register、パブリックコメント募集ページ）。
パブリックコメントは銃器所持の許可証を発行する警察向けのガイドライン改定に関するもの。各変更点に合意するかどうかを5段階～6段階で尋ねる設問が4問あり、うち2問はラジオボタンが使われているのだが、あとの2問はなぜかチェックボックスが使われているため、合意と非合意を同時に選択可能だ。問題の設問は問6（許可証発行にあたって健康状態の確認が公共の安全を向上させるか）と問12（新ガイダンスのドラフトが許可証所持者の利益と公共の安全を維持する必要性のバランスをとったものになっているか）の2問。入力内容の確認も行われていないようで、複数の選択肢にチェックが入っていてもそのまま受け付けられる。また、すべての設問に未回答の状態でも受け付けられた。
headless曰く、
Mozillaは17日、Firefoxのメジャーリリースサイクルを2020年第1四半期以降は4週間に短縮する計画を発表した（Mozilla Hacks、Phoronix）。
現在は6週間～8週間おきにリリースされているFirefoxのメジャーバージョンだが、この数年はプリリリースチャンネルを利用した段階的なリリースにより、新機能のテストと安定化を図ったうえで一般リリースできるようになっているという。リリースサイクルを4週間に短縮することで、新機能の迅速な投入が可能となる。
リリースサイクルの短縮は今年12月のFirefox 71から始まり、2月のFirefox 73までは5週間おき、以降は4週間おきのリリースとなる。これに先立ってFirefox 69と70のリリース間隔は7週間、Firefox 70と71のリリース間隔は6週間に設定されている。Firefox ESRのリリース間隔に変更はないとのことだ。
トーマスクック航空が運航するコンドル航空116便のエアバスA330で今年2月、機長のコーヒーがこぼれたことが原因で緊急着陸するトラブルが発生していたそうだ(英航空事故調査局の最終報告書: PDF、 The Registerの記事、 Aviation Safety Networkの記事)。
116便はドイツ・フランクフルト発メキシコ・カンクン行き。出発後に出されたコーヒーを機長がトレイテーブルへ置いたままにしていたところ、カップがひっくり返ってしまったという。コーヒーの大半は機長の膝にこぼれたが、少量が機長側のオーディオコントロールパネル(ACP1)にこぼれ、機内アナウンスに使用するVHF送信機能が使用できなくなる。回路を切り離すこともできずにそのまま航行していると、ACP1が過熱して電子回路が焼ける臭いが操縦室に立ち込めたそうだ。さらに20分ほど経過すると副操縦士側のACP2も過熱してボタンが溶け始め、ACP1からは少量の煙が出始めたため、アイルランド・シャノン空港に連絡して緊急着陸を決定。ACPの故障により通信は困難だったが、着陸に問題はなく乗客乗員337名は全員無事だったとのこと。
その後、ACP1/2を取り外して調査した結果、ACP1の故障は液体の浸入によるものだと確認された。一方、ACP2の故障の原因は報告されていないようだ。
エアバスでは飲み物のカップをカップホルダーに置くことを推奨しているが、航空会社の用意したカップが小さく、カップホルダーに置くと取りにくくなるため、トレイテーブルへ置くことが常態化していたという。また、カップに蓋があれば被害を最小限にとどめられた可能性もあるが、蓋も用意されていなかったとのこと。このトラブルを受けて航空会社ではカップ用の蓋を全路線に用意し、使用の必要があることを客室乗務員に通知したそうだ。さらに、カップホルダーの大きさに合うカップの手配もしているとのことだ。
日本語版にはまだ反映していないが、AppleがApp Store Reviewガイドラインを改訂し、限定的な条件付きで「子ども向け」カテゴリのアプリに他社の広告や分析機能組み込みを許可する文言を追加した(The Next Webの記事、 Mac Rumorsの記事)。
これまで「子ども向け」カテゴリのアプリでは他社の広告や分析機能の組み込みが禁じられていた。改訂版でも基本的には変わりないものの、他社の分析機能については広告IDやユーザー・デバイスを特定可能な情報をサービスが収集しない、という条件で認められる可能性がある。他社によるコンテンツ連動型の広告についても、表示する広告が年齢に適しているかどうかを人の手で確認することを含む、子ども向けカテゴリのアプリ用のプラクティスやポリシーに関する文書を公開しているという条件で認められる可能性がある(1.3、 5.1.4)。
改訂版ではこのほか、アカウント設定に他社のログイン機能やソーシャルログイン機能のみを使用するアプリに対し、Appleアカウントを使用するログインオプションの実装を義務付ける「Sign in with Apple」の項(4.8)が追加されている。
米国では、金融市場を操作するソフトウェアを開発したプログラマーが法的に罰せられる可能性についての懸念が広がっているという（WIRED）。
昨年、株式市場の操作を狙ったソフトウェアやアルゴリズムを開発したプログラマーを米司法省が訴えたそうだ。この訴えはプログラマに市場を騙して利益を得ようとする意思が無かったとして棄却されたが、別の案件として米証券取引委員会が未登録の仮想通貨取引プラットフォームとされるものを開発したプログラマに対し38万ドル以上の罰金を科したという事例もあるという。
こういった状況を踏まえ、悪意がある、もしくは違法行為に使われることを知りながらそういった用途に使われるソフトウェアを開発したプログラマには罰則が与えられる可能性があると記事では警告されている。
headless曰く、
Firefox Add-onsサイト（addons.mozilla.org: AMO）で、大半の拡張機能に注意を促す警告文が表示される事態になっている（gHacks）。
警告表示が始まった正確な時期は不明だが、早くてもMozillaが「「おすすめ拡張機能」プログラムを開始した7月以降とみられる。プログラムでは機能水準や安全性、アップデート頻度などを基準に厳選された拡張機能に「Recommended」バッジを表示するというものだ。一部の拡張機能では以前から「おすすめの拡張機能」というバッジが表示されていたが、現在プログラムで選定されている拡張機能は86個しかない。そのため、以前バッジが表示されていた拡張機能の中にもRecommendedバッジの表示されないものがあり、Mozillaが開発した拡張機能も例外ではない。
警告はプログラムで選定されていないすべての拡張機能で表示されるようで、拡張機能がMozillaにより監視されておらず、インストールする前に信頼できるかどうかの確認が必要といった内容だ。その結果、大半の拡張機能でユーザーに不安を感じさせるような警告が表示されることになる。ただし、拡張機能をインストールすると警告は表示されなくなる。また、警告が表示されるのはデスクトップ版Firefox向け拡張機能のページをFirefoxで表示した場合のみで、他のブラウザーやAndroid向け拡張機能のページでは表示されない。
Microsoftは5日、Windows 10向けにリブートした新生PowerToysの最初のプレビュー版を公開した(プロジェクトページ、 ダウンロードページ、 The Vergeの記事、 gHacksの記事)。
PowerToysはWindows 95以降、Microsoftが非サポートのパワーユーザー向けツールの総称として使用していたが、PowerToys for Windows XPを最後に目立つところでは使われなくなっていた。新生PowerToysはWindows 10向けの新たなPowerToysをオープンソースで開発するというもので、5月に計画が発表されていた。
今回公開されたプレビュー版は常駐プログラムで、ウィンドウをスナップさせることが可能なレイアウトを作成できる「FancyZones」と、Windowsキーを長押しすることでWindowsキーとの組み合わせで使用可能なショートカットキーをオーバーレイ表示する「Shortcut Guide」が含まれる。なお、現在のバイナリはJanea Systemsにより署名されているが、将来のリリースではMicrosoftが署名するとのこと。
このほか現在作業が進められている機能として、5月時点で発表されていた「Maximize to new desktop (MTND) widget」に加え、ウィンドウの「閉じる」ボタンやタスクマネージャーで終了できなくなったプログラムを強制終了できる「Process terminate tool」、選択したファイルを新しいフォルダーに移動してからリネームしたりファイル名の一部を置換したりできる一括リネームツール「Batch file renamer」、画面を録画してアニメーションGIFを生成・編集できる「Animated gif screen recorder」が挙げられている。スラドの皆さんが気になる機能はあるだろうか。
headless曰く、
NetApplicationsの8月分デスクトップOSバージョン別シェアデータによると、Windows 10のシェアが初めて50%を超えている。
Windows 10のシェアは前月から2.13ポイント増の50.99%。2位のWindows 7は1.49ポイント減の30.34%となっている。このほかのOSバージョンで前月から1ポイント以上変動したのは4位のWindows 8.1（1.09ポイント減、4.2%）のみで、1位～12位まで順位の変動もみられない。OS種別シェアデータではWindowsが0.56ポイント減（87.89%）、Linuxが0.38ポイント減（1.72%）、Chrome OSが0.04ポイント減（0.36%）などとなっており、前月から増加したOSはMac OS（0.7ポイント増、9.68%）のみ。Unknownは0.28ポイント増加（0.35%）している。
StatCounterのWindowsバージョン別シェアデータでは、Windows 10が1.19ポイント増加して59.82%となる一方、Windows 7は0.3ポイント減の30.92%にとどまる。このほかのバージョンはすべて減少しているが、いずれも1ポイント未満の減少幅となっている。デスクトップOS種別ではWindowsが0.71%増（78.32%）、OS Xが0.05ポイント増（13.22%）、Linuxが0.07ポイント増（1.72%）、Chrome OSが0.32ポイント増（0.86%）と軒並み増加した。一方、Unknownは1.16ポイント減（5.87%）、Otherが0.01ポイント減（0%）となっている。
StatCounterのWindowsバージョン別シェアデータを国・地域別にみると、シリアで1年以上にわたって1位を保っていたWindows 10が急減（29.57ポイント減、22.68%）してWindows 7（33.61ポイント増、75.01%）が1位に再浮上し、イランでWindows 10が初めて1位になっている。このほか、毎月の変動が大きい5か国・地域でWindows 10が再び1位となっており、全体ではWindows 10が1位の国・地域が前月から5か国・地域増加し、235か国・地域中215か国・地域となっている。
日本では今年に入ってWindows 8が急増し、7月にはWindows 8.1を上回っていたが、8月は3.36ポイント減の3.99%となり、5.99%（0.03ポイント増）のWindows 8.1が再び上回っている。一方、今年に入って動きが小さくなっていたWindows 10は3.86ポイント増の65.74%となっている。Windows 7は0.25ポイント減の22.86%となった。
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Googleは8月29日、Google Playの脆弱性報告報奨金プログラム「Google Play Security Reward Program（GPSRP）」の対象拡大と、新しい報奨金プログラム「Developer Data Protection Reward Program（DDPRP）」を発表した（Android Developers Blog、Android Police、VentureBeat、The Register）。
これまでGPSRPではGoogle製のアプリおよびプログラム参加企業/開発者のアプリのみが対象となっていたが、今後はGoogle Playでのインストール件数が1億回を超えているすべてのアプリが対象となる。これによりアプリ開発者が報奨金プログラムを用意していない場合でも、Googleが開発者に対する脆弱性の責任ある開示の手助けをする。開発者が脆弱性を認めた場合、報告者はGoogleに報奨金を請求できる。開発者が報奨金プログラムを用意している場合、報告者は開発者からの報奨金に加えてGoogleからの報奨金も受け取ることが可能となる。
GoogleはGPSRPを通じて得た脆弱性情報から自動化された検査項目を生成し、同様の脆弱性をGoogle Playで公開されているすべてのアプリでスキャンする。脆弱性が発見された場合はApp Security Improvement（ASI）プログラムの一環としてPlay Consoleを通じて開発者に通知し、修正内容などの情報を提供するとのこと。
DDPRPはAndroidアプリやOAuthプロジェクト（Google API）、Chrome拡張によるユーザーデータ不正利用の発見・報告に対する報奨金プログラムだ。たとえば、ユーザーデータを暗号化せずに送信することや、ユーザーデータの無断収集、ユーザーデータの目的外使用などが該当する。Androidアプリの場合はGoogle Playストアで1億回以上インストールされていること、Google APIとChrome拡張の場合はユーザーが5万人以上いることが報奨金の条件となる。
インドネシアのジョコ・ウィドド大統領は8月26日、首都の移転先としてボルネオ島(カリマンタン島)東カリマンタン州のクタイ・カルタネガラ県の大半と北プジャナム・パスール県の一部を選定したと発表した(JPPの記事、 ウィドド大統領のツイート、 Ars Technicaの記事、 CNN Travelの記事)。
現在の首都ジャカルタのあるジャワ島は地震や津波、洪水の危険にさらされており、ジャカルタやジャワ島東部では水不足も深刻化している。ジャカルタに依存するジャカルタ中心のインドネシアから脱却するため、インドネシアの中央に位置し、自然災害の危険も小さい東カリマンタンが選ばれたという。486兆ルピア(約3兆6,278億円)とも予想される首都移転費用だが、約54.6%を企業協賛、約26.2%を個人の寄付により賄うため、他の重要事項に割り当てられる国家予算が削られることはないとのこと。また、緑化スペースを50%以上確保する森林都市のコンセプトで建設される新首都は自然保護地域を減らすこともなく、環境破壊の心配もないと説明されている。移転するのは中央政府の施設のみであり、ジャカルタは引き続き経済の重要拠点であり続けるとのことだ。
Excelでよく使われるとされる「VLOOKUP」関数や「HLOOKUP」関数の後継となるという「XLOOKUP」なる関数がExcelに追加されるそうだ（窓の杜、Microsoft Excelブログでのアナウンス）。
XLOOKUPは次のような引数を取る関数。
XLOOKUP(lookup_value, lookup_array, return_array)
第一引数で検索する値、第二引数で検索対象の範囲、第三引数で検索結果の範囲を指定すると、第二引数で指定した範囲から第一引数で指定した値を検索してそのインデックスを求め、、第三引数で指定した範囲の中からそのインデックスの場所にある値を返すという挙動をする。
また、次のようなオプション引数も指定可能。
XLOOKUP(lookup_value,lookup_array,return_array,[match_mode],[search_mode])
第四引数は第一引数で指定した値とのマッチ方法を指定するもので、第五引数は検索順序を指定するものだ。
ハッカーとクラッカーの違い。大してないと思います -- あるアレゲ