StatCounterの2月分Windowsバージョン別シェアデータによると、1月に初めて1位となったWindows 10が2位のWindows 7との差を広げている。

Windows 10は0.75ポイント増の43.53%、Windows 7は0.27ポイント減の41.59%となり、1月と比べて1ポイント以上差が広がっている。そのほかのバージョンで増加したのはWindows 8(0.04ポイント増、2.48%)のみ。Windows 8.1は0.21ポイント減(8.51%)、Windows XPが0.16ポイント減(3.2%)など軒並み減少しており、大半をWindows 10が吸収したようだ。日単位で見ても、Windows 7がWindows 10を上回ったのは2月1日のみとなっている。デスクトップOS全体ではWindowsが0.13ポイント減の82.55%になっており、Windows 10のシェアをデスクトップOS全体に換算すると35.93%、Windows 7は34.33%となる。このほか、OS Xが12.37%(0.43ポイント減)、Linuxが1.45%(0.02ポイント増)、Chrome OSが1.00%(0.10ポイント増)となっている。

一方、Net Applicationsでは1位のWindows 7、2位のWindows 10ともにシェアを減らしており、Windows 7は0.78ポイント減の41.61%、Windows 10が0.23ポイント減の34.06%となっている。1位と2位の減少分は3位のWindows 8.1(5.66%、0.10ポイント増)と5位のWindows XP(4.70%、0.65ポイント増)、7位のLinux(1.46%、0.15ポイント増)、9位のWindows 8(1.26%、0.13ポイント増)あたりが吸収したようだ。4位のMac OS X 10.13も0.50ポイント増加(4.96%)したが、こちらは6位のMac OS X 10.12(2.18%、0.47ポイント減)の減少分を吸収したものとみられ、Mac OS総計では0.06ポイント減の9.89%となっている。このほか、Windows総計が0.13ポイント減の87.66%、Linux総計が0.15ポイント増の2.08%となっており、Linuxは2%台を回復した。

先日『Oracleが無償でJDKを提供するのは「Java 10」が最後、Java 11以降はOSSコミュニティでのサポートに』という話があったが、これが政府・自治体系のシステムに大きな影響を及ぼす可能性があるという。

具体的な問題として挙げられているのが、自治体の電子入札システム。自治体の電子入札システムでは日本建設情報総合センターが提供する「電子入札コアシステム」が使われているが、これがJavaを使用しており、利用にはJava実行環境（JRE）が必要となる。しかし、JREのサポートが終了した場合セキュリティポリシー違反となってシステムが利用できなくなる可能性があるという（日経xTECH）。

headless曰く、

Microsoftは23日、Windows 10 Insider Previewビルド17107をファーストリングのユーザーに提供開始した（Windows Experience Blog）。

本ビルドの新機能として記載されているのはWindows Updateの改善のみ。AC電源に接続したPCで更新プログラムの確認・ダウンロード・インストールを実行している場合、PCを操作していなくても最大2時間までスリープモードへ移行しないようになる。これはアップデート実行中にPCがスリープモードへ移行してしまうことを避け、アップデートの成功確率を高めるためだという。

このほか、本ビルドでは12点の修正および改善が行われており、半数は「設定」アプリに関連するものだ。また、Insider限定機能として、電源ボタンを長押しするとシャットダウン処理にあと数秒かかるのでボタンから手を放すよう求めるメッセージが表示されるとのこと。ただし、手元の環境では電源ボタンを長押しすると強制電源断になってしまい、メッセージは確認できなかった。既知の問題点はMicrosoft EdgeでPDFを表示しているタブを切り離すとGSODが発生するなど、4点が挙げられている。

本ビルドの話ではないが、Windows Update関連ではWindows Insider Programを率いるDona Sarkar氏が新ビルドへのアップグレードにかかる時間を短縮するよう開発チームに要請しているとTwitterでの質問に回答しているほか、中断されたダウンロードを再開できるようにする計画をWindows Centralに伝えている。

Microsoftがアプリストア「Microsoft Store」で名称に「Windows」を含むサードパーティアプリの削除を開始したという話が出ている(Softpediaの記事、 WindowsArea.deの記事、 Dr. Windowsの記事)。

発端となったのは、Microsoft関連のニュースを紹介するドイツのWebサイト「WindowsArea.de」と「Dr. Windows」に対し、各サイトの公式アプリが名称に「Windows」を使用するなどMicrosoftの商標権を侵害している、という通知が10日にMicrosoft(の委託を受けたAppDetex)から送られたことだ(Softpediaの記事[2]、 Born's Tech and Windows Worldの記事)。

両サイトは情報交換し、いずれの通知も米国でのアプリ提供を問題視していたことから、ドイツ語圏限定での公開に変更したという。ところが、Microsoftから再度の連絡はないまま、WindowsAreaの公式アプリが16日にMicrosoft Storeから削除されたとのこと。

headless曰く、

MicrosoftがARM版Windows 10の制約を解説するドキュメントを公開した。その後ドキュメントは削除されたが、Internet Archiveにスナップショットが保存されている（Neowin、The Verge、Register）。

リストアップされていた制約は以下のようなものだ。

• 使用できるドライバーはARM64版のみ
• x64アプリは動作しない
• OpenGL 1.1以降またはOpenGLのハードウェアアクセラレーションを使用するアプリは動作しない
• 「アンチチート」ドライバーに依存するゲームは非サポート
• ネイティブOSコンポーネントから非ネイティブコンポーネントを呼び出すことはできないため、x86版のIMEやユーザー支援技術、シェル拡張などは動作しない
• モバイル版Windowsデバイスを想定したARMアプリは正常に動作しない可能性がある
• Hyper-Vを使用するバーチャルマシンは動作しない

現在、同URLへアクセスすると、「Troubleshooting x86 desktop apps」というドキュメントへリダイレクトされる。内容としては似通っているが、制約をメインにしたものからx86アプリの問題解決をメインにしたものに変更されている。

先日提供が始まったWindows Insider Preview SDK ビルド17095に、Microsoftの次期モバイルデバイスと噂される「Andromeda」の定義が登場した(Neowinの記事、 Windows Latestの記事、 Alex Ionescu氏のツイート)。

現行のWindows SDKには「winnt.h」「ntdef.h」の2ファイルにモバイルOSの定義「#define PRODUCT_MOBILE_CORE 0x00000068」が含まれているが、ビルド17061のInsider Preview SDKで削除されていた。ビルド17095では、新たに「#define PRODUCT_ANDROMEDA 0x000000B8」が追加されている。列挙値もPRODUCT_MOBILE_COREとは異なっており、新たなOS定義として追加されたようだ。

SDKには定義が追加されているだけでそれ以上の情報はないのだが、AndromedaまたはSurface Phoneなどと呼ばれている2つ折りの小型Windows 10デバイスは既にプロトタイプの段階とも報じられている。

Microsoftは14日、Windows 10 Insider Previewのビルド17101をファーストリングのユーザーに、ビルド17604をSkip Aheadのユーザーに提供開始した(Windows Experience Blogの記事)。

ビルド17101は今春リリースされるRS4ビルドだ。本ビルドからRS4_RELEASEブランチとなっており、バージョンも1803になっている。ビルド17604は秋にリリース予定のRS5ビルドで、ブランチはRS_PRERELEASE、バージョンは1709のままだった。RS4_RELEASEブランチはRS_PRERELEASEブランチからフォークされたばかりとのことで、まだ大きな違いはないようだ。

新機能は両ビルド共通で、絵文字のデザイン変更と、絵文字パネルの検索機能を利用できるロケールの追加が行われ、アプリのアクセス許可に「ファイルシステム」が追加されている。なお、日本語環境では絵文字パネル自体がまだ使用できないようだ。また、修正内容のうち12点、既知の問題点の4点が両ビルド共通で、ビルド17101で修正されたもののうち、ビルド17604では問題点として残っているものも6点ある。

headless曰く、

Stack OverflowとPluralsightは6日、Stack Overflowの履歴書作成機能「Developer Story」で、Pluralsightが提供するスキルレベル評価「Pluralsight IQ」のスコアを利用できるようになったことを発表した（Stack Overflow Blog、Pluralsightのプレスリリース、InfoWorld）。

Pluralsight IQは5分ほどで20～25の設問に回答するだけで、選択したテクノロジーにおける回答者のスキルレベルを0～300のスコアで評価するというもの。選択可能なテクノロジー/スキルは60種以上。両社の提携により、Pluralsightの提携ページから評価を受けることでDeveloper Storyにスコアを追加できる。また、既にPluralsightアカウントを持っているユーザーが評価済みのスコアをDeveloper Storyに追加することも可能だ。

今までJavaのメジャーアップデート間隔は数年と長かったが、昨年9月にリリースされたJava 9からは、6か月おきにメジャーアップデートが行われる方針となっている。予定では今年3月にJava 10がリリースされる予定だが、OracleによるJDKの無償配布はこのバージョンが最後となり、それ以降はオープンソース版のOpenJDKが無償版という扱いになり、Oracle JDKは有償サポート契約を結んだ顧客にのみ配布される形になるという（Publickey）。

また、OpenJDKのサポート期間は原則として次のメジャーリリースが行われるまで、つまり原則として6か月になるという。ただ、一定間隔で長期サポート（LTS）版のOpenJDKがリリースされ、これについてはオープンソースコミュニティによって数年のサポートが提供されることになるようだ。

いっぽう、Oracle JDKについては3年おきにLTS版がリリースされ、LTS版については「Premier Support」でリリースから5年間、さらに「Extended SUpport」でPremier Supportの終了から3年間がサポート期間になるそうだ。

ただしJDK 8については例外で、2019年1月（個人利用は2020年12月）まで無償サポートが継続され、さらに有償サポートは2025年3月まで継続されるとのこと。

Webブラウザーに偽の警告画面を表示して電話をかけさせるタイプのテクニカルサポート詐欺では、ユーザーの操作を困難にするためのさまざまな手法が用いられるが、Windows版のGoogle Chromeユーザーが主なターゲットとみられる新たな手法による攻撃をMalwarebytesが報告している(Malwarebytes Labsの記事、 Neowinの記事、 Ars Technicaの記事、 SlashGearの記事)。

この手法では、ウイルスに感染したのでISPがPCをブロックしたといった内容の警告とMicrosoftの偽の電話番号を表示するとともに、大量のファイルダウンロードを実行してCPU使用率を100%まで上昇させ、ウインドウやタブを閉じることができないようにする。ダウンロードするファイルは実体があるわけではなく、Blobオブジェクトを生成し、window.navigator.msSaveOrOpenBlobメソッドで保存するというものだ。これを繰り返すことで大量のファイルダウンロードが実行されることになる。

maia 曰く、

2月10日はXML 1.0のリリースから20年だそうだ(XML.comの記事)。

XMLはあまりに基本的な技術となっているが、メタ言語でもあり、何を語るべきかよく分からない。JSONと二題噺にしたら面白いかもしれない。

XML 1.0がリリースされたのは1998年2月10日。Jon Bosak氏が最初のXML Working Groupを結成したのはその1年半前だという。XML Working Groupのオリジナルメンバーで、XML.comの記事を執筆したTim Bray氏によれば、XMLはそれまでできなかった多くのことを可能にし、多くの興味深い仕事やソフトウェアを生み出したとのことだ。

Eclipse FoundationがJava EEの新名称を決めるため、オンライン投票を実施中だ(Brand name selection; Phase 2、 The Registerの記事、 投票ページ)。

OracleはJava EEをEclipse Foundationに移管する一方で、名称については「Java」を使用しない新しいものにするよう求めている。Eclipse FoundationではJava EEを引き受けるにあたって「EE4J (Eclipse Enterprise for Java)」プロジェクトを開始しているが、EE4J自体はJava EEだけでなく、より幅広いJavaのオープンソースプロジェクトを含む。そのため、Java SEのオープンソース実装がOpenJDKと呼ばれるように、Java EEにも新しい名前が名称が必要になるとのこと。

EE4Jは昨年11月15日～30日にGitHubで新名称候補の募集を行っており、その中から「Jakarta EE」と「Enterprise Profile」の2点が候補として選ばれている。「Jakarta」はApache Software Foundationがかつて運営していたオープンソースのJava関連プロジェクトで、現在もApacheが商標権を保持しているが、使用しても差し支えないとの回答を得ているようだ。

投票の締め切りは2月23日まで。投票するにはGoogleアカウントにサインインする必要がある。スラドの皆さんはどちらが良いだろうか。

最近AppleがiOSアプリでの絵文字使用制限を強化し、Appleの絵文字をテキスト以外の要素に使うとApp Storeの審査で落とされるようになったという話が出ているようだ(Emojipediaの記事、 9to5Macの記事、 Mashableの記事、 Mac Rumorsの記事)。

「Reaction Match」の開発者は12月4日、「GitHawk」の開発者は1月23日、「Bittracker」の開発者は1月31日、それぞれ絵文字が原因で更新版が審査を通らなかったことをTwitterで報告している。GitHawkの開発者とBittrackerの開発者は、App Store審査ガイドラインの5.2.5に違反していると説明されたという。

5.2.5には昨年6月の改訂で、「他社製のキーボードやステッカーパックを含め、アプリケーションやExtensionにAppleの絵文字を含めることはできません。」という一文が追加されている。しかし、これらのアプリでは以前から絵文字を使っており、Bittrackerは昨年12月のリリース以降、5バージョンで問題が一切指摘されなかったこともあって困惑したようだ。

ところが、SnapchatのようにAppleの絵文字を多数使用するアプリは問題なく更新されており、メジャーアプリには絵文字の使用が制限されないのではないかという見方も出ていた。また、Appleのコード学習カリキュラム「Swiftによるアプリケーション開発」に絵文字をボタンとして使用する例が含まれており、Apple自身がガイドラインに違反しているのではないかとも指摘されている。

なお、この問題がEmojipediaで取り上げられたことで制限が緩和されたのかどうかは不明だが、Bittrackerは一度却下されたバージョンが再審査なしにそのまま承認されたそうだ。一方、絵文字ベースのパズルゲーム「Moji Match」の場合、Appleの絵文字は使用が認められず、EmojiOneの絵文字に変更している。

あるAnonymous Coward 曰く、

Windows 10 Insider Preview ビルド17093では、Win32アプリとWSLアプリがAF_UNIXソケット(UNIXドメインソケット)によって相互に通信できるようになった。VcXsrvが対応すれば、TCPソケットを使わずにXクライアントを動かせるようになるかもしれない(Windows Command Line Tools For Developersの記事、 Windows Subsystem for Linuxリリースノート)。

なお、AF_UNIXソケット自体はビルド17063からWin32アプリで使えるようになっていたが、その時点ではWSLアプリのAF_UNIXソケットと互換性がなく、Win32アプリ同士でしか通信できなかった。

ビルド17093のWSL関連では、NTFSにディレクトリ単位でファイル名の大文字小文字を区別するフラグが追加されており、Windowsアプリケーションが大文字と小文字を区別してファイルを開けるようになっている。フラグを変更する手段は現在のところ用意されていないようだが、Bashで新たに作成したディレクトリではWindows側から大文字小文字のみ異なる同名ファイルを作成可能で、それぞれを区別して開くことも可能だった。このほか、ビルド17083に追加されていた診断データの閲覧機能に加え、ビルド17093では診断データの削除機能も利用できるようになった。また、Windows 10 SではMicrosoft Authenticatorアプリをインストールしたモバイルデバイスとの組み合わせにより、パスワードを入力することなく使用できるようになるなど、さまざまな新機能が追加されている。

iPhoneの重要なソフトウェアコンポーネント「iBoot」のものとされるソースコードがGitHubで公開され、米デジタルミレニアム著作権法(DMCA)に基づくAppleの削除要請により削除されている(Motherboardの記事、 Mac Rumorsの記事、 9to5Macの記事、 The Registerの記事)。

iBootはiOSデバイスなどの第2段階ブートローダーとされ、リカバリーモードを実行するほか、カーネルが改変されていないかをチェックする役割を果たすという。公開されていたのはiOS 9のもので、不足しているファイルがあるためコンパイルすることはできない。ただし、最新のiOS 11でも共通部分があるとみられ、セキュリティ研究者による脆弱性発見などに役立つ可能性が指摘されている。

iBootのソースコードとされるものは昨年9月、リンクがRedditに投稿されていたものの、あまり注目を集めなかったようだ。今回のソースコードについては研究者らから本物らしいとされつつ確証はなかったが、Appleの削除要請により本物であることが確認される結果となる。AppleはiBootについて、iOSの安全なブート処理を確実にするもので、ソースコードは同社のプロプライエタリな著作物であり、オープンソースではないと削除要請で説明している。このソースコードはGitHubで多数フォークされたようで、Appleが別途削除を要請したリポジトリは合計200件を超える。

その後、Appleはソースコードが本物であることを認めたうえで、同社製品のセキュリティはソースコードを秘密にすることで守られているわけではないとし、製品にはハードウェアとソフトウェアによる保護レイヤーが数多く施されているとの声明を出したとのことだ(Mac Rumorsの記事[2])。